セカンドキャリア支援は、真にスポーツを助けるのか？真にアスリートを助けるのか？

■ソース（産経新聞2014年07月06日）

http://news.livedoor.com/article/detail/9014748/
■概略
「遠征費が払えない」悲惨なマイナー競技アスリートたち
６年後の東京五輪を見据え、ＪＯＣは有望選手の就職活動支援に本腰を入れ始めている。

遠征費が工面できず、現役続行をあきらめる有望選手も少なくないためだ。

・・・これまでＪＯＣは大企業に雇用や支援を呼びかけてきたが、今後は中小企業へ乗り出す。

マイナー競技選手を雇用し、勤務体系にも配慮して競技生活を後押しする企業も現れ始めた。

◆金の切れ目が…

・・・そのうえで「苦しい状況にあるのは個人競技の選手。月曜から金曜までフルで働きながら

競技をやれるのはまれで、アルバイトをしながら自分でスポンサーを見つけたり、

親に費用を負担してもらいながら続けている人がほとんどです」と実情を明かす。

フェンシングやカヌー、レスリングなどをはじめ、長距離や駅伝以外の陸上競技の選手の

多くが、こうした苦境に陥っている。

八田氏は「有望視されても、『社会人になってまで親に甘えることはできない』という理由で、

大学卒業を機に引退する選手は多い」と悔やむ。

◆就活支援で進む雇用

選手たちを金銭的に追い詰めるのは、主に遠征の交通費や宿泊費だ。

冬スポーツは年間４００万円近くかかるが、夏スポーツでも年間１００〜２００万円程度。

安定収入が得られない選手は、競技続行をあきらめざるを得なくなる。

そこでＪＯＣは、企業に選手を雇用してもらう「アスナビ」を始めた。

雇用を通じて、選手の競技生活の安定化をはかるのが狙いだ。

５月２７日には、日本経済団体連合会の協力を得た初の説明会を開いた。

この場で竹田恆和ＪＯＣ会長は「日本のアスリートが世界のアスリートと真剣に戦う姿は、

国民、特に若い方々に感動や活力を与える大きな力を持っている。

ぜひとも皆さんにご支援いただきたく、心からお願い申し上げます」と熱く協力を呼びかけた。

こうした結果、５月末時点で、選手３３人が計２５社に正社員または契約社員として採用された。

の企業は、選手たちの練習時間に配慮。一般社員と同じ月額２０万円程度の給与を支払い、

遠征費の全額または大半を負担している。

「実業団チームを維持するのに比べれば、会社の費用負担は限定的」と八田氏はメリット強調。

◆入社効果で全国優勝

こうしたＪＯＣ支援とは別に、今年度、初めて独自に選手たちを正社員として受け入れて支援に

乗り出した会社がある。大阪市西区の情報通信サービス会社「ミライト・テクノロジーズ」だ。

今年４月、陸上の女子走り高跳びで国内屈指の実力・渡辺有希選手（２５）を正社員で迎えた。

渡辺選手は関西大に在学中、日本学生陸上競技対校選手権などで数々の全国優勝を誇る。

卒業後、２年間は国体選手として岐阜県体育協会のスポーツ専門指導員に、

さらに昨年度は１年間限定で大阪府豊中市の臨時職員に就いた。

この間、練習時間は確保できたものの、遠征費が家計を圧迫し、競技続行には不安があった。

応援してもらえる会社を探してアピールを続けた結果、その窮状がスポーツ振興に理解がある

同社幹部の耳に入り、採用が決まった。

採用理由について、「若い人に自分を磨く機会を与えることは、企業として大事だ」と話す。

実業団のように単に企業の宣伝、広告を目的とせず、引退後も正社員として働き続けてもらう。

勤務時間は９時〜５時。残業はなく、６時半から母校関西大で２時間程のトレーニングをこなす。

大会前などは、仕事時間を短縮するなどの配慮が約束されている。

◆バイト代は遠征費に…

ミライト・テクノロジーズは６月、２人目を正社員に迎えた。女子三段跳びの山根愛以（２５）。

大学卒業後は練習時間を確保するため就職せず、時間の融通が利くアパレル店員や

歯科助手など時給９００円程度のアルバイトを転々としていた。

実家に住んで生活費は家族の世話になっていたが、

年間１００万円弱のバイト収入は、すべて大会出場の遠征費に消えていた。

「競技成績が上がるにつれて負担もかさんで将来不安になり、この先は趣味程度に」と

あきらめかけていた矢先、渡辺さんの紹介でミライト・テクノロジーズへの入社が決まった。

◆「幟（のぼり）１本立つだけで」

渡辺、山根両選手が就職で得たのは、費用面だけでない。

八田氏も「社員となったアスリートが異口同音に口にするのは、会社が応援してくれる喜び。

マイナースポーツでは特に、応援の幟が１本立つだけでも選手にとっては大きな力」と話す。

一方、支援する企業側にも、応援を通じて社員の楽しみや一体感が生まれる効果があり、

児玉専務は「活躍するほど費用はかかるが、それは会社にとってうれしい悲鳴」と笑う。

日本の経営者たちに、八田氏は訴えかける。

「アスリートを社員に迎える企業を増やすことは、五輪のメダル数に直結する大事な要素」

（川西健士郎）

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美しい記事だなあ(笑)

しかし、「スポーツ（アスリート）の発展」という点では、ちょっとズレていますよ。
産経新聞・川西さん、運動部の方でしょうか、
御連絡下さい。
（fbとtwitterで御本人を探しましたが、見つからない為、運動部の方に聞いてみるか・・・）

スポーツ界自ら、もっと厳しく状況を見つめて、
マクロ対策をしないと、セカンドキャリア問題は永遠に解決しません。
確かに、できる事からやるしかない。
しかしながら、着地を見据えた、
真にスポーツの為になる、真にアスリートの為になる、セカンドキャリア支援とは・・・・を
追求しなけらばならない。