アスリート支援に対する企業の意向・・・アンケート分析

■ソース（2013/12/10時事通信）
http://www.jiji.com/jc/zc?k=201312/2013121000955
■概要
選手支援、４３％が興味＝民間企業
日本スポーツ振興センターは１０日、アスリート支援に対する企業の意識調査を発表し、
選手支援に興味を示した民間企業は、回答７８８社のうち４３％に当たる３４０社だった。
複数回答で尋ねた支援内容については「引退した選手の雇用」への関心が１４９社と最も高く、
「資金集めが困難なマイナー競技選手へ支援」「将来活躍する可能性のある選手へ支援」が続いた。
地方の企業からは、地元出身選手や地域活性化につながる支援を重視する声が寄せられた。
調査は２月１５日から１カ月間、全国民間企業１万６０００社にアンケートを配布して実施。
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■ソース（日本スポーツ振興センター）
http://www.jpnsport.go.jp/corp/tabid/515/Default.aspx
■概要
１．返信回答中43％の企業が、アスリート支援に関心
5%が「一度話を聞いてみたい」、16%が「情報提供を希望する」、22%が「興味がある」、
アスリート支援に対する民間企業の高い関心を裏付ける結果となった。
回答数は、約16,000通の送付に対して788件（返信率4.9%）で、

２．大都市圏外の企業からの返信が58.9％
地域別として、東京・愛知・大阪の三都府県以外の地方道府県からの回答が58.9%以上。
アスリート支援意向を持っている企業は大都市圏に限らない結果。

３．19％の企業がセカンドキャリア支援に興味
関心ある支援内容は、「引退アスリートの雇用」が最も多い回答。
現役アスリート、パラリンピックアスリート、地域のタレント発掘・育成事業への
支援に対しても高い関心を示す結果となった。

４．17％の企業が、将来メダル獲得選手の発掘・育成を目指す地域タレント発掘事業への支援に興味
将来メダル獲得選手の発掘・育成を目指す地域タレント発掘事業に関しては、
「地元の子どもたちの支援をしたい」とのコメントが寄せられた。

5．支援に関心があると回答した企業のうち、代表者がスポーツ経験者である企業は68％
企業がアスリートに対して、支援意向を持つかどうかに関しては、
企業代表者のスポーツ経験の有無も一因となっていることが考えられる。
支援への興味を示した企業のうち、代表者がスポーツ経験者であった比率は68%。
一方、興味なしと回答したケースを見ると、スポーツ経験者の比率は40%であった。

6．アスリート支援における課題は、「支援に関する窓口の明確化、情報提供の改善」
企業からのアスリート支援における課題としては、下記のコメントが寄せられ、
特に「支援したいという意向を企業サイドが持っているにもかかわらず、
支援窓口がわからない、情報がないのでアクションできない」という声が多数見られた。
　 ・スポーツ支援はしたいが、情報が少なく全くわからない
　 ・アスリート支援を行なえる規模ではないので今まで考えなかったが、興味あり
　 ・これまでアスリート支援の実績がないため、今後の方向性も含めて検討したい
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アマチュア・マイナー競技選手にとって、
非常に重要なヒントが多数表れた調査結果と言える。

上記には省かれているが、詳細データを調べると、
上記3（関心ある支援内容）の回答は、
�@引退アスリートの雇用支援＝19％
�A資金集めに苦労しているマイナー競技アスリートの支援＝18％
�B将来世界レベルで活躍できる可能性のあるエリートアスリートの支援＝17％
�Cパラリンピックに出場している世界レベルアスリートの支援＝11％

アスリートエール掲載選手は�A�Bに着目してみて欲しい。
この数値をそのまま読むと、まだまだ企業協賛に期待が持てる、という事になる。

このようなアンケート結果が出つつも、
アマチュア・マイナー競技選手に企業協賛が付きにくい、という現実がある事は、
要は、マッチング次第ということか。

企業側意見としては、「情報が少なく全くわからない」？？？
確かに、マイナー競技選手に投資しても、ROI回収できますよ、
なんて情報はどこにも存在しないからなあ。
よし、それ作ろうかな！！

※企業・御担当者様
支援方法全般、こちらに御問合せ頂きたいですね、
いくらでも詳細説明できますし、カスタマイズ提案しますし。

少額支援の窓口が無い？
いえ、あります！！！


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【マイナー競技・アマ選手達へ】
上記記事には書かれていないのだが、このアンケート結果の詳細から、
スポンサーを要する選手達は、以下の重要点を読み取ってほしい。
コレ重要！

・調査対象企業は、元々スポーツ関心会社が多く入っているようなので、
　上記の好データの％を、そのまま期待する事はできない。
　企業全体を考えれば、現実的な数値は、より不利な数値である。
　つまり、アスリート支援を考えて頂ける企業は、非常に少ない。

・回答企業の内、社員51〜300人規模が45％。
　資金難アスリートは、とかく大企業に依頼をしなくては、と思いがち。
　意外と中小企業の方が関心が高いし、
　大企業に比較して決裁が容易なので、契約率は高まる。

・アンケート記入者の役職は、43％が代表者。
　つまり、交渉相手は代表取締役である事が有利となる。
　代取が無理でも、とにかく役職上級者との交渉の場を作る、これ必須。

・支援内容の自由記述で、「地域」というキーワードが出ている。
　これは、Jリーグ同様に、
　個人選手であっても、地域密着というキーワードが活きる、事を意味する。
　リアル後援会は必ず地元に作れ、という点と重なる。
　支援される場や時を考慮して、やはり生まれ育った地域で
　交渉する方が良い、という当ブログの推奨は外れていないはず。

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詳細データは非常に興味深いが、
ぶっちゃけ、マニュアル対策の域を超えていない（笑）
大手リサーチ会社を使うなら、もっと選手に有益な結果を導いてほしかった。
しかし、まあ、資金難選手にとって、
まだまだ可能性はあるんだという事を、
こちらの名も無きマニュアル以上に、
超大手スポーツ機関が証明してくれた、と言える。
戦略的にスポンサー獲得を考えれば、マイナー競技アマ選手にも可能性は残っている！
間違い無いです。