資金難と危機意識の関係

■ソース（J SPORTS 2013年06月04日）
http://www.jsports.co.jp/press/article/N2013060318154212.html
■概略
ツール・ド・フランスを知るための100の入り口：スポンサーのお得感
毎月発行のフランスのロードレース雑誌『ヴェロ』は、かつてこんな試算を出した。

−1978年、プロチームの選手一人当たり1年間雇用の平均コスト＝192,000フラン（約￥2020万）。
 −同年、国営放送テレビCM単価は、平日20時の場合、30秒＝110,000フラン（約￥1157万）。

単純に考えると、1年間の一人当たり人件費は、1分のテレビCMよりお安い。

さらに、選手たちはジャージにスポンサーロゴを背負って走るので、走行自体が宣伝になる。
中には年間ひとりで200日近いレースをこなす選手もいる。

レースの中でもとりわけツール・ド・フランスは、最大の広告空間。
なにより視聴者、沿道のファンも含め、人の数が違う。メディア数が違う。放映は世界規模だ。

となれば、次の現象も大いに納得がいく。

−2008年、チームCSCのサブスポンサーとしてサクソバンクがジョインしたのは、6月だった。
−2012年、チームガーミンのサブスポンサーにシャープがついたのも、やはり6月。

駆け込みで、7月開催のツールに間に合わせ、ジャージにロゴをのせることを狙ったのだ。
反対に、ツール終了後のスポンサー入りは、費用対効果がガクっと落ちることになる。
年間予算10億円以下のUCIプロチームもあるが、有力選手の争奪戦や、
スタッフの専門細分化、機材の革新化などもあり、チーム予算規模は増大傾向。
年間総予算額25億円強と言われるチームスカイは、
2012年にブラッドレー・ウィギンスがツール優勝、ロンドンオリンピック・タイムトライアル種目で金メダルを獲得。
投資額に報いるリザルトを出した。

とはいえ、むろん、サクセスストーリーばかりではない。
ツールで目いっぱい広告効果を発揮したにも関わらず、思わぬ誤算が生じることも、やはりある。
好例が、2013年いっぱいでスポンサーを降りることになったヴァカンソレイユ。
2011年、負傷した選手がテレビで何度も大写しになりジャージのロゴは世界中を駆け巡った。

おかげで旅行業を営むスポンサーの知名度は急上昇。
しかし、ターゲットのひとつだったドイツでの市場拡大には至らなかった。
過去の英雄のスキャンダル以来、同国ではジャーナリストの間でロードレースへの拒否感が漂っているせいだ。

このように、認知度が広がっても市場の好転に直結するとは限らない。
さらに所属する選手の成績低迷やスキャンダルという、予測不能の要素もつきまとう。
特定のチームに特化することを諦め、ツールなどのレーススポンサーとなる道を選ぶ企業もある。
例えば、フェスティナのように。
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認知（広告露出効果）が広がっても、市場好転（企業の業績向上）と限らない。
逆に言えば、
マイナー競技アマ選手は、
TV露出が無くても、市場好転（業績向上）に寄与できる、とも言える。

無論、スポンサーメリットをどう組み立てるかが勝負であり、
それを企業スポンサー候補社に納得して頂かないといけないのだが、
アスリートは、中々、このスポンサーメリットを組み立てる事ができない。
監督もコーチも、範疇外なので判らないから、選手に指導できない。
自分の価値を現金化できなければ、現金（協賛金）を得る事はできない。

だからこそ、そこを感覚的に持つ選手や、学習した選手がスポンサーを取りやすい現実。

よって、そのような選手以外でも、できるだけスポンサー獲得率を上げる為に、
個別コンサルやセミナーをやっていますので、
どんどん、選手には相談に来てほしい。
（今まで、依頼された相談を断った事は無い・・・待ち合わせに来なかった1名以外、100％会っている）

危機意識が高い選手程に、吸収が早く、実行も早いので、
良い結果を報告してくれる確率が高い。