アスリート支援・民間プロジェクトの活用法

■ソース
http://www.asahi.com/digital/bcnnews/BCN201110030003.html
■概略
テレコムサービスは、夢を追いかけるアスリートやアーティストを、雇用を通じて
サポートするプロジェクト「JANP（Japan Athlete＆Artist New Project）」を実施。
アスリートやアーティストに雇用支援というかたちで、
夢の実現と仕事を両立できる安定した環境を提供し、
さらに引退後のキャリアアップも支援することにより、日本経済の活性化に貢献していく。
「JANP」は、プロを目指して活動しているアスリートやアーティストが、
試合や練習時間を優先的に確保しつつ就業できるよう、活動と仕事の両立を全面的サポート。
また、プロを引退した人に対しては、販売業務を通じて実務経験を積み、
新しいキャリアパスを描くサポートを行い、希望があれば独立出店などの支援も行っていく。  

プロジェクトがサポートするのは、プロを目指して活動している人、
またはプロで活躍後に引退した人で、最低でも6か月以上勤務できる人。
また、日本語で円滑にコミュニケーションできることが必要。学歴・年齢・性別・国籍は問わず、
給与は出勤可能日数によって決定するという。募集の締め切りは、2012年2月29日。
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こちらに連絡が入るアスリート相談の98％がスポンサーシップ（資金調達）課題。
1％がセカンドキャリア系・・・・あまり謳っていないのに、何故こちらに？謎。
1％がスポーツビジネスに入りたい系・・・

上記は、セカンドキャリア課題対応を含めた、現役選手の資金調達策の１つとも言える。
マルハンWorld Challengers同様、
民間でこのようなプロジェクトがどんどん活性化すべき。

アスリートという人種は、スポーツというマクロな枠の中で社会に位置付けられ、
「広告露出効果」をモノサシに語られてきた。
故に、リーチの大きいマスメディア掲載が絶対とされて、
そこへの戦略として、アスリートの芸能タレント化やTOP of TOPしか成功しない
ビジネスモデルが万延してきた。

しかし、近年はどうだろう。
ネットの普及は大きい。超マイナー競技情報でも、情報発信の仕方によっては、
メジャーを脅かす効果を出す事も可能な時代となった。
このような時代に、アスリートはスポーツという枠を外したアクションが可能。
もっと大きな視点で、スポーツやアスリートを主張しないといけない。

資金調達面から考えれば、メディアリーチ以外の価値を、
バンバン主張できるタイミング。
企業も、どんどんアスリート起用による有益追求をすればいい。
そこに、アスリートサイドから見た、企業サポートが生まれる。

TOPになればスポンサーは寄ってきてくれる・・・なんて20年前の話だ。
（確かに現実的な結果は、表面的にはそう見えても、内部構造は変わっている）
TOPでさえも、選手側からアプローチする時代。
（トヨタさんがなでしこに大型協賛する先日の話など、一般論として受け止めては
　いけない。これは例外中の例外と捉えるべきだ。）
準TOPクラスになると、中々社会には見えない域だが、
ある程度、テレビ露出がある選手でも、100社、200社回ってゼロ成約なんて、
別に珍しい話じゃないし。
いつも書きますが、年間500社回ってゼロ成約の選手もいる。
（まあ、それらは、社会問題というよりも、アプローチ法に問題がある、
　そして、その教育法が無いスポーツ界サイドの問題なのだが。）

準・準TOPクラスになると、本当に情がうつりたくなるエピソードを持つ
資金難選手が非常に多い。
でも、前述したような時代域だから、待っているのではなく、
選手からキチンとした形で仕掛ける、ちょっとした改革を伝えれば、
物事が好転するケースが出てきている。

アスリートは、アスリート自身で、意識改革が必要。
社会環境の変化に対応できる選手のみが生き残り、
そこをルーズにする選手は、ぶっちゃけ、後で泣く事になる。
弱肉強食。

サポートする立場から言うと、無論、社会全体の基盤自体を改革し、
アスリート全員を助けたい。
それには、最低限のセイフティネットを作る事と考えています。
無論、それはそれで追求している。
しかし、それには時間がかかる。
目の前の対処策として、直にサポートできる人数は限られるのが現実。
だから、
意識改革しようとする選手、時代の変化に馴染みながら頂点を目指す選手、
そういった選手を初めにサポートせざるを得ないから、
競技外の面では、今後も、勝ち組・負け組が二極分化していくであろう。

１つの具体例として、
ある企業が条件付きのアスリート支援を問い合わせてきた。
その条件に合う選手を片っ端から調べる。
これはいいぞと思う選手をネットの片隅で見つけて、
接触を試みる為に、本人ブログや連絡先を調べる・・・
ネットに連絡先がない・・・
競技種はわかるので、協会・連盟に電話して聞く・・・・
個人情報は出せないという・・・
その競技の関係者に聞く・・・
電話番号まで知る人間に辿り着くには数日かかりそう・・・・諦める。。。。。
当然、次点、次次点の、捕まる選手に話が行く。
たかが連絡先１つで、即決・数百万の協賛を捨てた形とも言える。
非常にもったいない。

連絡先だけでない、意識の問題もあるし、
企業との会話１つでも、普段からプレゼン能力を養っていないと、
いざ社長と話す大チャンスを得ても、慣れていない為に何も言えず、
チャンスを落とす事もある。

サポートする側としては、どんどんチャンスの場を作る。
しかし、肝心なアスリートサイド、スポーツ界サイドが変革しなければ、
何も進歩しない。

テレコムさんしかり、マルハンさんしかり、トヨタさんしかり、
他の企業さんも、アスリートを見る目が今後も変わるであろう。
変わってほしいと、常に交渉している。
アスリートは広告価値だけじゃない、もっと他の起用法を充実してほしいと、
これを広げるのは、サポートする側、我々のミッションである。
それと同時に、
支援を受ける立場のアスリートは、アスリートのミッションとして、意識改革してほしい。

今後、少子化が進む。環境保護意識が高まる。社会不安が消えない。経済不況は続く。
競技スポーツを取り巻く環境は、厳しくなると読むのが妥当。
アスリートにも、二極分化が始まる。いや、もう始まっている。
アスリートは常にアンテナを立てて、
何が正しいのか、何が弊害になるのか、
情報武装で自己防衛すると共に、進んで攻める戦略を持つ必要がある。

攻める舞台は、今後も生まれるであろうし、
そういう舞台を、個々で作る努力も必要だ。