消えていったF1大型スポンサー

■ソース
http://4510plan.jp/360/newscolumn/11369/
■概略
F1チームの運営費は、年間で200億〜300億。試算によっては500億〜600億。
懐事情が厳しくなったのは、言うまでもなく世界同時不況の影響。
しかし、それ以前の大きなダメージが、長年F1を支えてきた｢タバコ広告｣の規制。
2005年、EUはタバコ広告の規制を厳格化。テレビ、ラジオ、インターネット、紙媒体、
イベントなど、全ての広告を規制。
それまでは、F1チームの多くにタバコのロゴが描かれていたが、ヨーロッパ以外の
レースでも、ヨーロッパ放映される為、タバコのロゴはNG。
最近では、IT、通信、金融、エネルギー関連のグローバル企業がメインスポンサー。
世界200カ国以上で放映されるF1だが、ファン層が厚いのはやはりヨーロッパ。
メディア戦略も、自ずとヨーロッパを意識したものになる。
2008年シンガポールGPは、F1史上で初めて夜間開催。
「電気コストが大きい」｢危険が大きい｣｢現地観戦者が困る｣「子供が来れない」等、
多くの批判が上がったが、ヨーロッパ視聴者が昼間に見られる配慮が優先された。

開催地は、ヨーロッパのGPが次々と消え、アジア･中東でのGPが増加。
それでも、全チームと多くのスポンサー企業は欧州が拠点、
やはりF1はまだまだ「ヨーロッパの文化」であり続けるようだ。
コスト負担を理由にモータースポーツ最高峰のF1から撤退したトヨタ。
しかし、北米で最大人気を誇るNASCARの撤退は考えていないらしい。
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スポンサー企業の傾向が、
タバコ会社から、IT・通信・金融・エネルギー会社へ。
この先も、時代に合った業界・業種のスポンサー企業へとシフトするでしょうが、
基本的に、
プロスポーツは、今の時代は広告（メディア）露出効果が求められる為に、
その媒体に、選手やチームやマシンが採用される訳ですが、
プロスポーツの価値が、この広告効果から、他の効果へと変わった場合、
それこそ、スポンサー企業の傾向が大きく変わるでしょうね。

今は、基本的に
「商品・サービスの訴求をしたい企業」がスポンサーになるのが最も基礎的な傾向。
これは「広告→売上UP」という導き方であるのは当然ですが、
アメリカのスポンサーシップ・アクティベーションの重要度を見れば、
「販促→売上UP」という導き方で、広告と販促の似て非なる差が表れてきています。

昔は、マスマーケティングのみ。
今は、バズマーケティングとの併用が広がってきているので、
時代と共に、今後も、スポンサー企業の傾向は変わっていく事でしょう。

企業は、協賛金＝広告費という科目からの計上が当然ですが、
CSRの時代となって、財布は一緒ですが、広告費以外の科目で
スポーツへの資金が生まれていますから（まだまだ少額ですが）、
これも、今後、時代が変わっていけば、変化するかもしれません。

上記記事に話を戻せば、
昔はタバコに害があるという認識が世界的に無かったが故に、
タバコ会社の広告が堂々とできていた。
その岐路は、やはりタバコに害があるという事が世界的認識になった事。
では、今後、現在のITや通信も絶対安泰か？
仮に、電磁波問題が波及して、携帯・PCは他のものに変化しないとは限らないし、
エネルギーも、全く別のものへと代替されるかもしれない。
という事は、スポンサー企業の業態の傾向も、時代と共に今後も変化します。
スポンサー交渉先にどの業態を狙うか？
世の中の大きな流れを見ながら、考えなくてはならないですから、
経済社会の状況に細かくアンテナを張る必要がありますよね。