スポーツの若年層対策

■ソース
http://www.sponichi.co.jp/baseball/flash/KFullFlash20090727105.html
■概略
ＮＰＢ主導で魅力アップを！プレーオフ改造が必要だ
日本野球機構（ＮＰＢ）が赤字体質に陥る危機を迎えている。
昨年（９月期決算）は５億８千万円の赤字を計上。今年も２億円超の赤字になりそう。

税務当局が、審判・公式記録について収益事業であるとの新しい考え方を打ち出した。
この結果、審判員・公式記録員の賃金が必要経費扱いされなくなったのが主な要因で、
現状では毎年約３億円の赤字が見込まれる。
ＮＰＢではセ、パ両リーグの会長ポストを廃止し、コミッショナー事務局と合わせた３局統合で
組織スリム化は進めてきた。しかし、この程度では埋め合わせできない程、マイナスは大きい。

状況打開を目指し、各球団から徴収している７１００万円の年会費を大幅に引き上げたい考え。
しかし球団側の抵抗は強い。会議では、負担増の明確な根拠の欠如が指摘され、逆にさらなる
経費圧縮の検討を求められた。

プロ野球は若年層ファンが減少し、各球団のスポンサー確保は厳しい。
ではＮＰＢはこれからどうすべきか。
オーナー会議で、プロ野球は「日本の宝」との共通認識と、魅力ある試合作りを確認。
この意味は大きい。
プロ野球で最も魅力がある試合は、日本シリーズ。これに直結するプレーオフは、その潜在的な
魅力をフル発揮していない。球団のエゴが幅を利かせ、試合方式が変則な為、わずかな収益。

プレーオフはＮＰＢ運営ではなく、これに進出する上位球団の独自運営となっている。
競技方式もセ、パ両リーグとも、対戦する２チームの上位チームが、戦う前から１勝を
与えられるいびつなもの。ファンをウキウキとさせる本拠と敵地の行き来もない。
まず分かりにくい競技方式を全面的に見直すべき。
その上で第１ステージを５戦（３戦先勝）制に、第２ステージを７戦（４戦先勝）制にし、
より多くの試合を組んではどうか。

ＮＰＢがポストシーズンのすべての運営権を一手に握り、多額のスポンサー料と放映権料を得て
大きな収益を確保し、これを各球団に分配する。この構想を現実的な計画としてまとめ上げる
ことが、プロ野球の魅力を飛躍的に高める上で絶対に欠かせない。
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メジャーなプロ野球やJリーグでも、安心していられない厳しい環境。
マイナー競技は、メジャー競技の何倍も創意工夫の必要があります。

若年層ファンの減少・・・これはJリーグに流出しているのか、可処分取得減少で
足が遠のいているのか、詳しいデータは見ていないのですが、
ゴルフ愛好者の平均年齢が４５歳以上＝８０％以上で、若年層開発が必須というのもある。

これから少子化が進み、競技人口もファン人口も観戦者数も減る事がわかっている為、
各競技での若年層対策が必死だが、
今まさしく、コストを掛けてでも、争ってでも若年層獲得策を実行しなければ、
非常に危険な近未来を予測しなければなりません。
各競技の協会・連盟は、危機意識を持って対処してほしいですね。