アスリート＆スポーツ界のアクション

■ソース
http://allatanys.jp/B001/UGC020005920110406COK00793.html
■概略
復興にスポーツの力を信じる（スポーツジャーナリスト吉井妙子）
・・・・・それでも被災地で懸命に命をつなげている人や、覚悟を決め必死に放射性物質
の拡散防止に心血を注いでいる作業員を思うと、言葉の無力さを感じてしまうのだ。
自分の力のなさにへこみ、何をやったらいいか分からない自分に苛立ちを見せたのは、
私ばかりではない。トップアスリート達も同じだった。
彼らは勝敗にこだわり、成績を上げることがファンや支援者への恩返しと信じてきた。
つまり興味の矛先は自分自身。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
だが、東日本大震災を契機にして、他者の為に尽くす事の重要性に気がついた。　　　
意識の視線が内側から外に向けられたといってもいい。　　　　　　　　　　　　　　　　　　
「自分に何が出来るか」と悶々としていた彼らは、１週間もすると行動に出た。
多くは救援募金という寄付行為。多額の救援募金を出した選手や、注目されることなく
募金箱を首からぶら下げ、必死に声をからした選手も大勢いた。
あるいは、救援募金受付の窓口を独自で立ち上げた選手もいる。
彼らは協会や所属団体の指示で動いたのではなく、個人の考えで行動に移している。
「社会との繋がり」を模索していた彼らが、一つの答えを出した事に人としての進歩を見た。
だが、被災地の本当に戦いはこれから。持久力が求められる長い戦いが待っている。
避難所や仮設住宅では、被災者が身体を動かすことで救われることもあると思う。
こういうときこそが、アスリート達の本当の出番。子ども達が憧れの選手とプレイを
楽しむことが出来れば、子ども達の一生の財産にもなりうる。
一過性の救援募金ではなく、長く続けていくためのプランも次々に打ち出されている。
イチローや松井秀喜、松坂大輔選手らメジャー選手は一時金のほか、ヒットを打ち、
三振を奪う度に金額を増やしていく。ゴルフ石川遼選手は、今季の賞金全額を寄付。
海外で活躍する選手は、機会がある度にその国に感謝の気持ちを述べて欲しい。
来年はロンドン五輪。アスリートたちは活躍することで発言のチャンスを掴み、
是非、日本人を代表して世界に向け感謝の念を口にして欲しい。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

確かに。
有名アスリートでなくとも、多くのアスリートの行動を見た。
企業のCSR（企業の社会的責任）に対して、
アスリートのASR（Athlete Social Responsibility）という言葉を造語してきたが、
まさに、社会との関係を深める、考える機会になった。
上記の、外側への意識という所が大きくなる事で、
アスリートの資質や価値が上がり、スポーツ全体の価値向上にも繋がるし、
企業や一般からの社会的評価や関心が高まるはず。

吉井さんも指摘しているが、今後の課題は持久戦。
社会活動への支援は、短距離走ではなくマラソン型なので、
短期型の緊急援助から、中長期の開発援助にうまくシフトしなければならない。

メジャー選手も石川遼も最低5年は続けてもらって、
我々スポーツビジネス界も、そういうプログラムを生まなくてはならない。
アスリートもそれに乗ってほしい。

まだまだ行方不明者がいる限り、災害の入口にいる為に、
さあ復興だ、開発援助だとは言いにくい。
ただ、持続型の仕組みは早めに作る必要がある。
まだ言える立場に無いが、既にそういったプログラム準備を進めている方からの
相談も受け初めており、他者の方法に乗るだけではなく、
独自プログラムも進め始めたので、早めにアクション工程に入れるように努力したい。

エリートアカデミー１２人という少なさから見えるモノ

■ソース
http://www.sponichi.co.jp/sports/news/2011/04/06/kiji/K20110406000574800.html
■概略
卓球、レスリング、フェンシングの３競技でジュニア選手を寄宿制で育成する
日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）のエリートアカデミーの入校式が６日、
味の素ナショナルトレーニングセンターで行われ、新入生を代表して
レスリング男子の梅林太朗君（１３）が「大震災が起きた年に入校することになり、
日本を元気にできる選手になります」と決意を述べた。
４期生は全国から選ばれた中学１年生から３年生までの１２人。
東日本大震災で被害を受けた水戸市出身レスリング男子の阿部敏弥君（１２）は
「水戸でもまだ余震があって心配もあるけど、頑張って五輪で優勝できる選手
になりたい」と誓った。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

JOCエリートアカデミー事業
http://www.joc.or.jp/ntc/eliteacademy.html

3競技12人・・・非常に少ない。
バンクーバーではメダルの少なさが、スポーツ界内部からもあれだけ指摘されたのだから、
現在進行形のTOP選手対応だけでなく、中長期でのTOP選手作りが必須なはず。
スポーツ予算がマクロで少ない、減った、いや微増だ、、、等と言われているが、
予算のプライオリティを熟講すれば、ジュニア数百人位はケアできる金は生まれるはず。
（事業仕分け関連の議員の方にも聞いたが、何もかもカットではなく、
　社会意義が高く結果への可能性があれば、そこは維持・増強すべきという考えがある）

ジュニア育成という折角、いいプログラムがあるのだから、
個人的には、税金投入して、更に民間資金を加える形ができればと思う。
現時点でメダルを狙える成人選手に予算投入というのは、結果がすぐ出るという、
短期的な計画・戦略上は良いのだが、
中長期だと結果が出るまで時間がかかる投資要素も出てくる。
社会的意義があり、青少年育成というテーマで、アマスポーツなら国民賛同は得られる。
（東日本大震災という突発要素を考慮しない場合）

更には、JOCだから仕方ないが、日本のスポーツの未来を考えれば、
五輪競技に拘っていてはダメで、
五輪公式競技以外のジュニア育成にも、少しでも税金が投入されて、
育成プログラムができなくてはならない。
現在、そのような競技は民間でやるしかない。
民間だと税金は使えない。（まあ、税金に頼らず、民間資金でやればいいのだが・・・）
この差は何か？

１つは、協会・連盟のポジショニング。
　社団・財団といった法人格を持ち、財務・ガバナンス面がキチンと形付けられて、
　多少のコネがあればいい(笑)
　まあ、そんなに簡単に行かない現実もあるが、最低限、協会・連盟が、その競技を
　キチンと先導していないと、税金投入される資格は持てないですよね。
もう１つは、競技人気。
　今や五輪でも、集客・人気度を考慮した競技認定をしているのですから、
　ある程度の競技普及策は、各競技で行なわないといけないですよね。
　五輪非競技でマイナー競技の場合、そのような努力が見えない競技団体が意外と多い。
　ここは改善する必要があり、危機意識を持って、自競技の発展を目指す人材が必要。

もう１つは・・・・そもそも、JOCや日体協に加盟していない競技団体は、
税金どうこう言う前に、
各競技団体を徹底的に公正化させるのを大前提に、連合団体を作るべきと思います。
Japanese Olympic Committeeに対して、
Japanese Non-Olympic Ama&junior Committeeとでも言いましょうか、
五輪競技であろうと無かろうと、アスリートとして生きる、喰う・・・というのは一緒ですし、
ジュニア育成は必要ですし、英才教育も必要ですし、税金を要する場面もある事でしょう。
まず、個々の自競技団体をキチンとさせる前提の元に、
こういった団体ができてもおかしくない。
成人やプロであれば、日本トップリーグ連携機構や日本プロスポーツ協会もあるが、
アマ育成・ジュニア育成というテーマでは、統括団体が無い。
五輪競技だけがスポーツ、ではないので、
成人だと各競技で色々な事情があって大変ですから、
せめてジュニア育成という幅で、そのようなサポート機関ができてもいいはずです。
（理論・評論だけでなく、実際検証する為に、某競技でその実験の準備を始めました）

ジュニア育成、大事です。
両親の資金投資の限界や、TOPコーチコネクション不足や、
フィジカル・メンタルのノウハウ情報不足・・・金の卵を作る環境に課題は多い。
五輪TOP選手はこういうトレーニングしてるよと、こういうモノを使っているよ、、、等と
五輪競技外・選手に伝えると、それは知らなかった・・・というシニア選手が多い。
五輪競技外・選手は、その競技のテクニックだけを上達させる事に99％以上、
目が行っている・・・一般トレーニング方法やサプリの取り方や、
スポンサーの取り方など、周辺環境の情報が無い選手が非常に多い。
だから、ジュニア時代から、色々なノウハウ・情報を投入できる環境を、
前述のような機関が誘導すればいい。

IOC日本人委員ゼロが齎すものは？

■ソース
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110407-00000036-spn-spo
http://mainichi.jp/enta/sports/general/general/news/20110407k0000m050120000c.html
■概略
１０３年の歴史途絶える…ＩＯＣ日本人委員ゼロ
国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は６日、新委員候補を決め、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の竹田恒和会長（６３）は選ばれなかった。今年末で猪谷千春、岡野俊一郎の両委員が８０歳の定年制で退任するため、初代の故嘉納治五郎氏から１０３年続いた日本人委員の歴史が途絶えることが確実になった。

新委員は７月のＩＯＣ総会で任命される。竹田会長は将来的にＩＯＣ委員に選ばれることが濃厚だが、最速でも来年のロンドン五輪の際に開かれる総会でとなる。
ＩＯＣの資料によると、講道館柔道の創始者で大日本体育協会（日本体協の前身）会長も務めた嘉納氏が１９０９年に就任して以来、日本からは計１２人が委員となり、不在期間はなかった。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

あらま、これは今後の推進上、不利になりますね。
うーん、ちょっと事由が見えないので、リサーチしてみます。