アスリート・エール、プレスリリース

■ソース
http://www.value-press.com/pressrelease.php?article_id=60221
http://www.venturenow.jp/news/2010/06/30/1926_008494.html
■概略
ITソリューション事業・ファイブフォー�鰍ﾍ、�潟Xポーツゲインをアスリート調整に起用して、
アスリート・サポートwebサイト『アスリート・エール』を開始させました。
資金難に困惑するアマチュア・アスリートが多い中で、オンライン後援会という
機能ツールを提供する事で、ファン・コミュニケーションを促進させて、
「ミニスポンサー（個人からの小口協賛）」を受付可能なシステムを発進。
アスリート自らがファン開発活動を行い、ファン・コミュニケーションを推進する事で、
「ミニスポンサー」を得るという流れは、アスリートの資金調達に寄与する、
新しいアスリート支援の形となる事が期待されます。
「寄付金」ではなく、例え小額であっても「協賛金」を得る事で、スポンサーシップの基本
（スポンサーメリットというリターンの重要性）を再確認して頂き、社会（ファン）との関係を深め、
大口・企業スポンサー獲得への準備とチャンスを作ります。
今後、アスリート数を拡大させ、資金不足への基礎対策の１つとして普及させる事を目指します。

※「アスリート・エール」 www.spo-navi.jp/athlete/
アスリートの資金難は深刻で、メディアでも報道されにくいもの。五輪クラスの選手でも
競技資金不足で競技を断念するケースが毎年繰り返されています。
経済状況が不安定な程に、大口企業スポンサーを獲得するのは困難となり、
スポンサー獲得手法を学ぶ場もありません。
「アスリート・エール」は、選手自らファンを蓄積し、そこから小口協賛を募る事で競技資金に
繋げる・・・この仕組みをオンラインでシステム化したものが「アスリート・エール」です。

※アスリートの活用メリット
１．PRツール＝モバイル連動の為、選手のモバイル公式サイトとしても機能
２．ファン固定化＝新規開拓ファンをサイト上に蓄積してコミュニケーション
３．小口協賛受付＝ミニスポンサーをオンラインで受付（webマネー、カード）
４．企業仲介＝大口スポンサー、キャスティング、企業Jobの紹介

※推薦人
・スキー・五輪金メダリスト
　参議院議員
　荻原健司氏
・IMJエンタテイメント取締役会長
　神戸リメイクプロジェクト代表
　樫野孝人氏
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アスリート・エール、プレスリリース発表しました。

Ｗ杯会場広告のメディア露出効果

■ソース
http://www.sankeibiz.jp/business/news/100630/bsd1006302118024-n1.htm
■概略
サッカーＷ杯。ピッチ脇に広告看板を出している企業も注目度をぐんぐんアップさせている。
世界的に名の知られた企業がほとんどだが、そのなかに「英利集団」という見慣れない企業。

「今大会のスタジアム広告は、ピッチ脇の帯状スクリーンに広告が順次映写される方式。
全世界にテレビ中継され、約１０億人が見るため、注目度は大。ただし、広告を出せるのは
ＦＩＦＡのオフィシャル・スポンサーだけです」
オフィシャル・スポンサーは契約内容によって２つ。ＦＩＦＡパートナー６社と公式スポンサー８社。
広告を出せるのはこの１４社に限られている。
公式飲料「コカ・コーラ」や、公式ウエア「アディダス」など有名企業に混じって、近年目立って
きたのがアジア系企業。その中で気になるのが、「英利集団（インリグループ）」。
「英利集団は、最近急成長している中国のソーラーパネルメーカー。NY証券取引所にも上場し、
欧州、特に太陽発電装置の普及を進めているドイツへの輸出で多大な利益を上げています。
中国企業としては初のＷ杯スポンサーで、知名度アップを狙って今年３月に名乗りを上げた」
スポンサーが決まって欧州市場等で注文殺到。Ｗ杯効果で受注が４倍。
Ｗ杯は無名企業が名前を売るには絶好の機会。但し、スポンサーになるには軍資金が必要。
日本企業で唯一、ＦＩＦＡパートナーのソニーは、「２００７年〜８年契約で、総額３３０億円」。

アジア系では他にインドのＩＴ系アウトソーシング会社「サティヤム」なども公式スポンサー。
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W杯やF1などのTOPスポーツだと、スポンサーシップ額も半端じゃないですよね。
確かに、10億人に何度も何度もリピート認知させるリーチ力は凄い。

ただ、気を付けるべきは、インリは受注4倍というけど、
そこで生まれた利益は、スポンサー額を超えているのか？でしょうね。
もちろん、広告効果は持続するから、単年度の数字で単純比較はできないですが。
F1でも、売上が○倍上がったとか、販路が○倍になったという話はありますが、
その割には、その企業は継続協賛していなかったり・・・という面もあります。

TOP企業程に、ブランディング効果も絡んでくるので、
それこそ単純比較はできないのですが、
欧州のスポンサーシップ事情を聞き取りしていると、
日本よりもスポーツが文化として根付いている国でさえも、
スポンサー獲りは厳しくなっていると。
（でかい金額が飛び交って、欧州はまだまだ大丈夫・・・というのは錯覚とのこと）

スポーツの現場が、ビジネス社交の場であるのは今後も続くでしょうが、
予想以上に、現場は大変らしい。