■ソース
http://www.nikkeibp.co.jp/article/news/20091030/192566/■概略
スポーツ等のスポンサーシップ「より多くの予算減」業界の1/3が予測（09年10月30日）IFMグループが6―7月に世界30カ国で行った調査によると、
スポーツなどのスポンサーシップ契約について、2009年は業界関係者の33％が
「より多くの予算削減」に直面すると予測している。
ほかに「多少の削減を含む停滞」が44％。「今年の終わりにかけて成長」が20％となった。
IFM日本代理店のニホンモニターが10月29日にレポートをまとめた。
http://www.n-monitor.co.jp/pressreiease/2009/sponsorship_report.pdf地域別にみるとアジア・太平洋地域では悲観的観測が強く、「より多くの予算削減」が43％。
スポンサーシップ実施企業に2009年の収入を尋ねたところ、
それぞれの国内市場で平均7％の減収、国際市場で8％の減収を予測。
58％の企業が収入減を見込む。増収を予測しているのは25％、ほかは変わらないと答えた。
調査は6月16日―7月20日に実施し、30カ国、約450人から有効回答を得た。
調査対象はスポーツ、イベントなどのスポンサーシップに関連する企業・メディア・公共団体
などの担当者と学術研究者。
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リサーチ対象が、スポーツだけではなく、
エンタメ・イベント等が入っている為に、
スポーツに特化した情報として読み取る事はできませんが、
傾向は読めそうですね。
基本的には、この御時世ですから、予算減なのは当然。
では、どうするか？
PDFデータを読むと、
「スポンサーシップ投資に対する説明責任が求められている」と。
そりゃそうですよね。
100万依頼するなら100万の価値があるのが当然ですし、
1億依頼するなら1億の価値が必要。
その価値のモノサシが問われているという事です。
これまでの広告社会における協賛金は、基本的にリーチが価値基準。
視聴率○％、新聞○○部掲載、雑誌○○部掲載、観客○○人・・・というように。
リーチの積み上げに、人件費が上乗せされたメディアリーチが価格要因になっていましたが、
ナショナルクライアントクラスは視聴質を求めるようになり、
新聞や雑誌は実質発行部数を求められ、
イベント観客数等も実質人数を求められるのは当然の事、
結局の所、そのリーチで、何人のコンバージョン率が出るの？・・・という最も基本的な所が
再考されなくてはいけない。
というか、不景気で無駄な金を削減したいスポンサー企業サイドは、
当然、そこに着目する訳で、
マクロに俯瞰すれば、
スポンサーシップがどうこうという以前に、
広告とは何ぞや？という原点が問われていると言えるはずです。
簡単に言えば費用対効果。
ROI＝Return on Investment
ROS＝Return on Sponsorship
といった所ですが、
100万協賛したら、500万の売上UP効果が出た・・・等の
実質データを企業が求めるのは当然で、
（もちろん、数値化しにくいブランド効果はあるにせよ）
これが現場レベルでやり取りできないといけないですよね。
調査研究レベルではいくらでもありますが、
現場レベルに浸透できていないから、
プロチームのスポンサー営業担当者でも、
そこを説明できない方もいますし。
かと言って、その算出には、結構時間が掛かるので、
それは大変なのですが・・・
上記PDFにも書かれている「費用対効果の説明責任」。
これがキーワードになるのは、誰でもよく考えれば当然の事で、
逆に言えば、いかに、この基本ができていないかが如実に表れたという調査結果ですよね。
中々この手のリサーチ結果が無いので、
そういう点では、面白い情報です。
posted by sports777 at 11:54|
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