福岡国際マラソン、日本勢惨敗に危機感

■ソース
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091206-00000055-jij-spo
http://sports.yahoo.co.jp/news/photo?a=20091206-00000005-maip-spo.view-000
http://sportsnavi.yahoo.co.jp/other/athletic/live/2009120601.html
■概略
今季の国内男子マラソン開幕を告げる福岡国際マラソンだったが、日本勢は惨敗。
国内招待選手2人のうち実績のある尾方剛（中国電力）は気管支炎で欠場し、
出場したのは佐藤智之（旭化成）だけ。
五輪の中間シーズンで寂しい顔触れだったのは否めないが、
一般参加の下森直（安川電機）が2時間14分台で9位に入ったのが最高という低調。
上位の好タイムを見ても気象条件は良かったはずだが、日本選手は後れを取った。
新星やそれに近い存在もなかった。
課題となって久しい高速化対策を講じる以前の、構造的な危機感すらも漂い始めている。　
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頑張れ、日本・陸上界！
全ては危機意識から改革が始まります。

それにしても、
日本国内最高タイムの2時間5分18秒をマークした
ツェガエ・ケベデ（エチオピア）選手は速かった・・・

富裕層が泣いて喜ぶ「バブル」の再来か

■ソース
http://news.livedoor.com/article/detail/4489475/
http://moneyzine.jp/article/detail/181715
■概略
富裕層が泣いて喜ぶ「バブル」の再来か　ベンツが、億ションが売れに売れている
何十億円の移籍金が動く、トレーダーの引き抜き合戦が始まった。
ついに、高級時計に高級外車、そして億ションが飛ぶように売れる時代の再来だ。

◇不況知らず　ますます盛り上がる富裕層ビジネス
「富裕層は健在　消費意欲なお」。
富裕層とは、金融資産1億円以上、又は、世帯年収3000万円以上の人達。
例えば、「一泊食事別で6万9000円〜」の「星のや 軽井沢」＝富裕用向け超高級旅館。
海外旅行では、ウィーン国立歌劇場のオペラ観賞など、希少価値の高いツアーが好評。
クルーズ業界も富裕層へ積極的＝商船三井「にっぽん丸」で、20万のスイートルーム増設。
スイス高級腕時計「ジャケ・ドロー」等の高級ブランドが連携して、
「各顧客や、純金融資産1億円以上が入会条件の交流サイト『YUCASEE（ゆかし）』会員など
300人以上を集めたイベントを都内で開催。招待客3人が約250万円の腕時計を購入。
富裕層が過去1年以内に購入したブランドは「ルイ・ヴィトン」が1位、そして2位が「エルメス」。
なぜなら、2社はアウトレットに出店しないなど、ブランド価値を守っている為に富裕層に人気。
◇売れ行き絶好調の億ション
富裕層の高額不動産への関心は相変わらず高く、1〜9月の首都圏の1億円以上の販売
動向は、発売最初の月に契約した戸数の割合が6割余。
◇高級外車も売れに売れている
富裕層の「1年以内に購入したい車種」として、ベンツ、BMW、アウディがベストスリー。

ヤナセは顧客との絆を深めて売上増を目指すCRMを実施。
アウディは、豊洲で250人を集めて、ジャズコンサート。
周辺に超高層マンションが林立して、クリエイティブ職業や起業家等の新興富裕層が多い為。
◇世界バブルが起きるこれだけの予兆
1989年にバブルが弾けた際には、こんな好景気はもはや二度と訪れないと誰もが
考えていたが、実はこのところ世界バブルの再来の予兆が数多く見られる。
現在、米国をはじめとして世界各国が利上げと量的緩和政策によって、マネーがジャブジャブと
市場に供給されている。多くの敏腕ファンドマネジャーたちが、投資先を探っている。
いったん儲けが上がると見るやいなや、膨大な資金が一気に動いて、バブル市場が形成される。
世界的な不況の一方で、中国では富裕層が不動産を買い漁る動きが加速している。
現在中国は約54兆円の景気対策を打出し、道路やインフラなどに莫大な資金を投入している。
バブル熱狂の80年代の日本とそっくりな好況で、人口10倍の為、スケールが膨大になりそう。
◇世界的バブルの到来はあるのか
この中国のバブル景気にあやかろうとして、早速世界中から多額な投資がされている。
今年4〜6月期には、四半期ベースで過去最高の約11兆円が中国市場に流入した。
その結果、株価や不動産価格はV字回復して、さらに上昇する勢いである。

同じことは中国だけでなく、インドやベトナム、タイなどでも同じことが起きている。
ゴールドマンサックスの予想では、インドは2050年には世界第3位の経済大国になり、
その規模は日本の4倍以上。ベトナムも、今後10年間で株価が3〜5倍になる。
他にも、インドネシアやスリランカ、モンゴル、そして南アフリカやケニアなども、急成長が
期待されている。
これらが一気に爆発するように活況を呈すれば、世界的バブルの到来である。
どうやら現在、世界中の機関投資家や富裕層たちが、来るべく世界的バブルでの収穫を
目指して、入念な仕込みをしているらしい。果たして、その仕掛けがうまくいくのか。
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これ、元ソースは「日経MJ（09年11月18日）」です。
過去ニュースではありません、最近の記事であるわけです。

リーマン・ショックに始まり、
最近では、ドバイのバブル崩壊ニュースが流れる中で、このような記事・・・
中国・アジアを主に、世界バブル？

と言っても、２極分化の時代ですから、マネー面の勝ち組のみの話ですよね。
しかし、現在の日本の不況下でも、
９９％は不況ビジネス社会でも、１％の勝ち組が多いのは確か。

スポーツ・スポンサー獲りも、そこへのアプローチを強化しないといけないですね。
スポーツも、支援ではなく、投資という側面をもっと押さないといけない。
それは、時代の部分的な流れというものではなく、
ベースの考え＝全体的な流れになるでしょうね。
ここを読み間違えるとミスるはず。
既に社会はバブル崩壊を経験して、学習済みの熟成域に入っていますし。
（過去の延長的なものではなく、全く違うステージが望まれる所だが）

それにしても、中国がV字回復しているとは凄い事。
ついこの間まで、中国もはじけたという話だったのに。

いずれにしても、スポーツは、広告効果以外の投資性を追求していく必要あり。
スポーツが生きる第２、第３の道を作らないとねえ。

官民一体で国内CO2削減＝「オフセット・クレジット」活用広がる

■ソース
http://news.livedoor.com/article/detail/4489545/
■概略
国内の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を削減するため環境省が昨年創設した
「オフセット・クレジット（Ｊ−ＶＥＲ）制度」を活用する動きが広がり始めている。
同制度を使って排出枠を売り出す地方自治体と購入側の企業との間で取引が活発化。
新市場の開拓と企業イメージのアップにつながると期待されている。
Ｊ−ＶＥＲは、国内プロジェクトで実現したＣＯ２の排出削減・吸収量を排出枠とした認証制度。
現在は、間伐材を代替燃料にした発電を進める高知県の事業のみに適用されている。
企業はＣＯ２排出枠を県から購入。
県はその収益で発電に必要な間伐を実施し、ＣＯ２削減や森の再生を目指す仕組みだ。
高知県とは日本百貨店協会や日立建機など６社・団体が取引してきたが、
１１月には企業向け衣料メーカーの福島ミドリ安全が地方企業として初めて契約。
ホテル向けユニホームの製造過程で出たＣＯ２のうち１トン分を、購入した排出枠で
オフセット（相殺）した。
全国初のＪ−ＶＥＲ付きユニホームについて「着るだけでＣＯ２を削減でき、企業イメージも
向上する」とアピールする。

以前の排出枠は開発途上国などから購入したものが中心で、
国連認可の排出枠（ＣＥＲ）付き商品も全国で流通している。だが、ＣＥＲで削減するのは
あくまで国外のＣＯ２だ。環境省地球温暖化対策課は「消費者が削減に貢献している実感を
持てず、国内のＣＯ２も減っていない」と指摘。その点、国内独自事業に基づくＪ−ＶＥＲは
「削減効果を身近に感じやすい」という。
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これ、スポーツに応用できますね。
エコは、もうイメージのステージを越えて、
アクションのステージに入っていますから、
実質的な「スポーツ＊エコ」が問われるのは当然。

Jリーグなどでは、本格的なアクションも始まっていますが、
スポーツ全体を見渡すと、かなり遅れています。
音楽の世界は、スポーツよりも、相当前から動きがありますしね。

TOTO収益頼みに懸念、民間資金も厳しく

■ソース
http://mainichi.jp/select/seiji/news/20091205ddm035050155000c.html
■概略

「予算要求の縮減ということでまとめさせていただきました」

１１月２５日、行政刷新会議の「事業仕分け」。
第３ワーキンググループで取り上げられた日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の選手強化事業
２７億１４００万円を含む文部科学省のスポーツ予算１０年度概算要求は、
わずか２０分余りの議論の末、とりまとめ役の蓮舫・参院議員（民主）にそう結論づけられた。
スポーツ助成は、国庫補助金のほか、政府出資２５０億円と民間寄付４４億円を原資に
９０年創設「スポーツ振興基金」の運用益、「ｔｏｔｏ」の収益からの助成が３本柱。
予算縮減の背景には、国庫補助金を分配する文科省と、基金やくじを扱う独立行政法人
「日本スポーツ振興センター」という二つのルートで、無駄が生じているのではという指摘も。
仕分け人からは「重複があるのでは」「スポーツ予算を一本化すべき」の声が出た。

ＪＯＣにすれば、国庫補助金で不十分な部分を基金やくじで補ってきただけに
「予算カットの結論ありきだ」との恨み節も聞かれる。
不況でスポンサーの撤退も相次ぎ、民間資金だけでは厳しい時代。
ｔｏｔｏは、０６年スタートの「ＢＩＧ」のヒットで昨年度は過去最高８９７億円を売り上げたが、
それまでは伸び悩み、廃止も検討されたほど。
仕分け人からは「ｔｏｔｏの収益をもっと活用すべきだ」との案も示されたが、
ＪＯＣの市原則之専務理事は「ｔｏｔｏの収益はいい時も悪い時もある。頼るのは危険」と懸念する。

一方、予算編成の過程が公開され、今まで以上に税金使途に国民の厳しい目が注がれている。
０６年トリノ五輪後には、日本スケート連盟の元会長が大会開催をめぐって裏金を作り、
私的に流用していた事件が発覚。スケート界の不透明なカネの流れが問題になった。

原田宗彦・早大スポーツ科学学術院教授は
「大切なのはアスリートに必要なおカネが流れること。
各競技団体は自前のマーケティング力をつけるとともに、
カネの使い道に対する監査をより高いレベルで行う事が必要」と指摘。
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原田教授、ごもっともです。
民主サイドの無駄削減も、JOCや自民サイドの言い分もわかる。

しかしながら、最も重要な事は何か？
競技と選手に直接的に、監査済みの税金が投入される事。
これが基本のはず。
非常にシンプル。
モノサシは１つ。

更に言えば、
TOP選手を更にTOPに向わせるには、協会・連盟努力で民間力を主とするべき。
政治はセーフティネット機能と主軸として、
まだTOPではない選手をTOPにさせる所に、税金投入をするべきではないか？
まあ、これは、様々な意見があるので、
言い切る事はできませんが。
どうしても、これまでの流れを見ていると、
自民は前者、民主は後者というイメージが作られています。
（とは言っても、民主にスポーツ重視心はないが）

スポーツは、観客が集まる程にスポーツビジネスとなり、
そこで活躍する選手を生む、草レベルのスポーツ現場は見向きもされない。
末端の現場が大事です。

◇蓮舫参院議員　ノーベル賞学者五輪メダリストに大反論
有名選手らは、プロであればある程に、広告塔としての出演機能がついてまわるので、
よく、中身を勉強した方がいいですよね。
（そうは言っても、所属会社の意向や、周辺の声が優先してしまうでしょうが）

Ｊ２ギラヴァンツへの道、７人のプロ

■ソース
http://mainichi.jp/area/fukuoka/news/20091205ddlk40050452000c.html
■概略
◇意識改革進める

来季のＪ２昇格を果たし、北九州市初のプロチームとなったニューウェーブ北九州
（ＮＷ、来季からギラヴァンツ北九州）。
０５年、初のプロ監督に千疋美徳（元サガン鳥栖監督、現ＮＷコーチ）を招き、５カ年計画で
「１０年にＪ昇格」を目標に掲げた。それだけにゼネラルマネジャーは
「歯がゆかった。選手をプロ化しないと上がれない」と感じていた。
入団テストは発足翌年の０２年に始めていた。「だんだん質の良い選手が来るようになった」。
しかし、生計の道はアルバイト。
チームがスポンサー企業の仕事をあっせんした。
ゼンリン地図調査員、三菱化学黒崎工場での勤務、井筒屋ベルボーイ、中学校臨時指導教員
等を時給制で務め、夜だけグラウンドに集まる日々だった。
Ｊ１で長年レギュラーだった桑原選手にとって、当時は「プロを目指すチームではなかった」。
昼はアルバイトをしているとはいえ「グラウンドに来ても、ちょっと痛いとすぐ休む。サッカーへの
姿勢の違いを、どう分からせるか。苦労した」。意識改革が大きな仕事だった。
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J2を目指す、メジャー競技のサッカーでさえ、このような苦労がある現実。
他競技であれば、ざっとこの数倍も苦労がかさみますが、
（プロという競技環境自体がない等）
フロントサイドはもちろんの事、
選手サイドの意識改革も絶対的に必要。

試合への集客、スポンサー誘引など、競技以外にも頭を使わないといけないから。
昔は、競技で戦績を出せばいい・・・で通用したかもしれないですが、
今の時代、TOPを獲っても食べていけないケースが多発しているスポーツ界。
フロント頼りにするのではなく、
現役時代から、選手自ら裏舞台やフロント範疇を盗み学ぶ必要があります。
（それが、結果的にセカンドキャリアに役立つ事にもなりますしね）

チームスポーツだと、
どうしても、選手は選手、フロントはフロントという感覚が強くなり、
メジャー競技程にその傾向は強くなります。
しかし、例えプロでもパーソナルスポーツの場合は、
戦績以外も考える事が普通です。
アマチュアでも全く同じ。
いえ、マネジメント会社への所属もないアマチュアだからこそ、
自ら考えなくては生き残れない。
戦績命で実績を出しても、生活できないマイナー競技もある為、
個人的には、競技に関係なく、
スポーツで生きるならば、キッズ時代からプロ意識を教えるべきと思います。

不況でも稼ぎまくる若手女子プロゴルファー

■ソース
http://jp.ibtimes.com/article/biznews/091205/45737.html
■概略
女子プロゴルフツアーは全日程を終了し賞金ランキングが確定。
史上最高額の賞金女王となった横峯さくら選手（24）が1億7501万6384円を稼ぎだし、
不況で試合数も減少する中、才色兼備の若手が活躍。
1位横峯選手、2位諸見里しのぶ選手（23）、3位有村智恵選手（22）、4位全美貞選手（27）
の上位4人が1億円を突破。
女子は他にも人材は豊富で昨年賞金女王の古閑美保選手をはじめとして、
飯島茜、上田桃子、金田久美子、竹村真琴、辻村明須香ら才色兼備の選手はあまたいる。
もちろん、米国で活躍中の宮里藍選手もいる。
選手層の厚さは、石川遼選手頼みの男子も羨むほど。
というのも、男子のスポーツ選手で最も高給取りなのはプロ野球。自然とスポーツエリートは、
ゴルフよりも野球へ集まるようになる。しかし、女子の場合はゴルフ。
プロとして賞金を獲得できる競技が多いわけではない中で、ゴルフの存在は出色だ。
また、年齢的に見ても、40代になっても続けることが可能だ。
日本の富裕層をはじめ、教育熱心な親はそのことにとっくに気が付いている。
さらに、プレーだけではない。
女子は試合数が減少したものの、活躍する上位選手たちには、
スポンサー契約、ＣＭ契約など副収入で年間1億円以上稼ぐ選手も珍しくはない。
実力とタレント並のルックスがあれば、不況などまったく恐るるに足らずだ。
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まあ、そうは言っても、マイナー競技で頑張っている選手も多いですしねえ。
競技選択時に、将来生活も繋がっているのだから・・・という点では、
特に親は、他競技よりも、女子であればゴルフ・・・等と考えている方は確かに多い。

しかし、子にしてみれば、
将来の金など関係なく、心ときめく競技をやりたいでしょうし、
今現在、マイナー競技でメジャーを狙って努力している選手だって、
例え低収入で競技資金がなく、苦しい競技生活を送っていようと、
金など関係なく、純粋にやっている訳ですし。
メジャーになるにはどうしたらいいかをキチンと考えている選手もいますし。

まあ、頑張るしかないか。

女子ゴルフに関しては、これを良い機会として、
もっともっと、女子・若年層を広げてほしいです。
まだまだ競技年齢が高いゴルフですから、
観客はもちろんなのですが、
競技者を一気に増やしてほしいですね。
競技普及という点では、かなりチャンス期ですよ。
（この不況下なのに、そこは凄いこと）