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■ソース
http://mytown.asahi.com/miyazaki/news.php?k_id=46000000912110003
■概略
ｂｊリーグに来季参入する宮崎県チームの、運営会社「みやざきエナジークリエイト」が発足。
チーム名の公募も始め、態勢づくりが本格化する。
シーズンは来年１０月上旬スタート。来年２月にヘッドコーチを決め、６月には外国人４人を
含む選手１０～１２人をドラフト指名などで獲得する。
運営会社の設立に伴って準備委員会は今後、後援会組織に移行し、ユニホーム広告の
スポンサー獲得などを担当する。
チーム名は来年１月１０日まで募る。「宮崎」か「みやざき」「ミヤザキ」「ひむか」のいずれかを
チーム名の前後に入れることが条件で、１人で何点でも応募できる。
チーム名や合宿の応募はＨＰ（http://miyabas.jp）などから。問合せ（０９８６・３９・３１４２）
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皆さん、応募してみては？
海野社長が就任した０１年以降、各年収支は８年連続で黒字になり累積赤字の圧縮を
図ってきたが、まだ解消できていない。
Ｊ１とＪ２では、収入に大きな差がある。Ｊリーグから受取るリーグ配分金は、
順位などに応じて傾斜配分され、Ｊ１が平均３億２２００万円なのに対し、Ｊ２は平均１億１５００万円。
また、人気クラブが多いＪ１に比べ、Ｊ２の試合は入場者数が少なく、入場収入に影響する。
実際、ＶＦの入場料収入はＪ１だった０７年に比べ、Ｊ２に降格した０８年は１億円以上減った。
さらにスポンサー離れも懸念される。景気悪化も影響してＪ２の各クラブではスポンサーの
撤退が相次いでいる。収益が減れば、有力選手の確保が難しくなり、成績にも響きかねない。
今年のＶＦのホーム・小瀬陸上競技場の入場者数は１試合平均で１万１０５９人。
Ｊ１だった０６、０７年には及ばないものの、０８年を上回った。
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１試合平均観客数が、
J1からJ2に落ちた所で、２５％減。
７年かけてJ1に上がり、観客も増えてきましたが、やはり戦績と観客数は比例してしまいます。
分配金・チケット収入・スポンサー協賛金など、
全て連動してしまうものですが・・・
他競技を見渡せば、
戦績下位でも観客動員数１位というバスケチームも有りますから、
少し参考にしてみるのはどうでしょうかね。
JBLレラカムイ・・・サッカーとバスケでは箱の容量が違うものの、
立ち見を出す程の魅力はどのように作ったのか？
競技を問わず、答えの一部が埋まっているように思います。
無論、相当な努力と、常識に捉われないアイデアが、そのような結果を出している為、
単に真似するだけではダメで、それぞれに合わせた形に変換作業が必要になりますが、
それにしても、レラカムイの基本に忠実な点と、奇想天外な仕掛けは、
全競技のチーム・オーナーが学ぶべきです。
■ソース
http://www.daily.co.jp/ring/2009/12/08/0002567485.shtml
http://www.sponichi.co.jp/osaka/spor/200912/08/spor226109.html
■概略
「ＷＢＣ世界バンタム級タイトルマッチ」（１２月１８日、神戸ワールド記念ホール）
１０度目の防衛へ向けて、王者・長谷川に心強い援軍が登場した。
真正ジムは７日、「ＤＸアンテナ」とスポンサー契約を結んだことを発表した。
テレビ、アンテナの製造・販売を手がけ、本社が神戸、“地デジ効果”で波に乗る業界５位。
勢いのある地元企業の強力バックアップに、長谷川は「この不況の中、ありがたいことです」
と笑みを浮かべ、「（恩に報いるのは）勝つことが一番」と力を込めた。
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確かに、地デジ周りで元気ある企業ですね、
頑張って下さい。
ヤナセは顧客との絆を深めて売上増を目指すCRMを実施。
アウディは、豊洲で250人を集めて、ジャズコンサート。
周辺に超高層マンションが林立して、クリエイティブ職業や起業家等の新興富裕層が多い為。
◇世界バブルが起きるこれだけの予兆
1989年にバブルが弾けた際には、こんな好景気はもはや二度と訪れないと誰もが
考えていたが、実はこのところ世界バブルの再来の予兆が数多く見られる。
現在、米国をはじめとして世界各国が利上げと量的緩和政策によって、マネーがジャブジャブと
市場に供給されている。多くの敏腕ファンドマネジャーたちが、投資先を探っている。
いったん儲けが上がると見るやいなや、膨大な資金が一気に動いて、バブル市場が形成される。
世界的な不況の一方で、中国では富裕層が不動産を買い漁る動きが加速している。
現在中国は約54兆円の景気対策を打出し、道路やインフラなどに莫大な資金を投入している。
バブル熱狂の80年代の日本とそっくりな好況で、人口10倍の為、スケールが膨大になりそう。
◇世界的バブルの到来はあるのか
この中国のバブル景気にあやかろうとして、早速世界中から多額な投資がされている。
今年4～6月期には、四半期ベースで過去最高の約11兆円が中国市場に流入した。
その結果、株価や不動産価格はV字回復して、さらに上昇する勢いである。
同じことは中国だけでなく、インドやベトナム、タイなどでも同じことが起きている。
ゴールドマンサックスの予想では、インドは2050年には世界第3位の経済大国になり、
その規模は日本の4倍以上。ベトナムも、今後10年間で株価が3～5倍になる。
他にも、インドネシアやスリランカ、モンゴル、そして南アフリカやケニアなども、急成長が
期待されている。
これらが一気に爆発するように活況を呈すれば、世界的バブルの到来である。
どうやら現在、世界中の機関投資家や富裕層たちが、来るべく世界的バブルでの収穫を
目指して、入念な仕込みをしているらしい。果たして、その仕掛けがうまくいくのか。
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これ、元ソースは「日経MJ（09年11月18日）」です。
過去ニュースではありません、最近の記事であるわけです。
リーマン・ショックに始まり、
最近では、ドバイのバブル崩壊ニュースが流れる中で、このような記事・・・
中国・アジアを主に、世界バブル？
と言っても、２極分化の時代ですから、マネー面の勝ち組のみの話ですよね。
しかし、現在の日本の不況下でも、
９９％は不況ビジネス社会でも、１％の勝ち組が多いのは確か。
スポーツ・スポンサー獲りも、そこへのアプローチを強化しないといけないですね。
スポーツも、支援ではなく、投資という側面をもっと押さないといけない。
それは、時代の部分的な流れというものではなく、
ベースの考え＝全体的な流れになるでしょうね。
ここを読み間違えるとミスるはず。
既に社会はバブル崩壊を経験して、学習済みの熟成域に入っていますし。
（過去の延長的なものではなく、全く違うステージが望まれる所だが）
それにしても、中国がV字回復しているとは凄い事。
ついこの間まで、中国もはじけたという話だったのに。
いずれにしても、スポーツは、広告効果以外の投資性を追求していく必要あり。
スポーツが生きる第２、第３の道を作らないとねえ。
以前の排出枠は開発途上国などから購入したものが中心で、
国連認可の排出枠（ＣＥＲ）付き商品も全国で流通している。だが、ＣＥＲで削減するのは
あくまで国外のＣＯ２だ。環境省地球温暖化対策課は「消費者が削減に貢献している実感を
持てず、国内のＣＯ２も減っていない」と指摘。その点、国内独自事業に基づくＪ−ＶＥＲは
「削減効果を身近に感じやすい」という。
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これ、スポーツに応用できますね。
エコは、もうイメージのステージを越えて、
アクションのステージに入っていますから、
実質的な「スポーツ＊エコ」が問われるのは当然。
Jリーグなどでは、本格的なアクションも始まっていますが、
スポーツ全体を見渡すと、かなり遅れています。
音楽の世界は、スポーツよりも、相当前から動きがありますしね。
１１月２５日、行政刷新会議の「事業仕分け」。
第３ワーキンググループで取り上げられた日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の選手強化事業
２７億１４００万円を含む文部科学省のスポーツ予算１０年度概算要求は、
わずか２０分余りの議論の末、とりまとめ役の蓮舫・参院議員（民主）にそう結論づけられた。
スポーツ助成は、国庫補助金のほか、政府出資２５０億円と民間寄付４４億円を原資に
９０年創設「スポーツ振興基金」の運用益、「ｔｏｔｏ」の収益からの助成が３本柱。
予算縮減の背景には、国庫補助金を分配する文科省と、基金やくじを扱う独立行政法人
「日本スポーツ振興センター」という二つのルートで、無駄が生じているのではという指摘も。
仕分け人からは「重複があるのでは」「スポーツ予算を一本化すべき」の声が出た。
ＪＯＣにすれば、国庫補助金で不十分な部分を基金やくじで補ってきただけに
「予算カットの結論ありきだ」との恨み節も聞かれる。
不況でスポンサーの撤退も相次ぎ、民間資金だけでは厳しい時代。
ｔｏｔｏは、０６年スタートの「ＢＩＧ」のヒットで昨年度は過去最高８９７億円を売り上げたが、
それまでは伸び悩み、廃止も検討されたほど。
仕分け人からは「ｔｏｔｏの収益をもっと活用すべきだ」との案も示されたが、
ＪＯＣの市原則之専務理事は「ｔｏｔｏの収益はいい時も悪い時もある。頼るのは危険」と懸念する。
一方、予算編成の過程が公開され、今まで以上に税金使途に国民の厳しい目が注がれている。
０６年トリノ五輪後には、日本スケート連盟の元会長が大会開催をめぐって裏金を作り、
私的に流用していた事件が発覚。スケート界の不透明なカネの流れが問題になった。
原田宗彦・早大スポーツ科学学術院教授は
「大切なのはアスリートに必要なおカネが流れること。
各競技団体は自前のマーケティング力をつけるとともに、
カネの使い道に対する監査をより高いレベルで行う事が必要」と指摘。
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原田教授、ごもっともです。
民主サイドの無駄削減も、JOCや自民サイドの言い分もわかる。
しかしながら、最も重要な事は何か？
競技と選手に直接的に、監査済みの税金が投入される事。
これが基本のはず。
非常にシンプル。
モノサシは１つ。
更に言えば、
TOP選手を更にTOPに向わせるには、協会・連盟努力で民間力を主とするべき。
政治はセーフティネット機能と主軸として、
まだTOPではない選手をTOPにさせる所に、税金投入をするべきではないか？
まあ、これは、様々な意見があるので、
言い切る事はできませんが。
どうしても、これまでの流れを見ていると、
自民は前者、民主は後者というイメージが作られています。
（とは言っても、民主にスポーツ重視心はないが）
スポーツは、観客が集まる程にスポーツビジネスとなり、
そこで活躍する選手を生む、草レベルのスポーツ現場は見向きもされない。
末端の現場が大事です。
◇蓮舫参院議員 ノーベル賞学者五輪メダリストに大反論
有名選手らは、プロであればある程に、広告塔としての出演機能がついてまわるので、
よく、中身を勉強した方がいいですよね。
（そうは言っても、所属会社の意向や、周辺の声が優先してしまうでしょうが）
