民放キー局、全社減収

■ソース
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091105-00000111-mai-bus_all
■概略
在京の民放キー局５社の０９年９月中間連結決算が５日出そろった。
景気低迷の影響で広告収入の落ち込みが続き、全社が減収になった。
前年同期が赤字だった日本テレビとテレビ東京の２社を除く３社は最終損益も
減益となり、うちＴＢＳホールディングス（ＨＤ）は赤字に転落した。
各社とも番組スポンサーの広告が十数％の大幅減になり、番組制作費の抑制と、
番組のＤＶＤ販売や映画などの放送外事業での収益確保を目指した。
番組と番組の間に流すスポット広告も減少。
ゴールデンタイムの視聴率上位３位のフジ・メディア・ＨＤ、日本テレビ放送網、
テレビ朝日では回復傾向がみられるが、景気の二番底を懸念し
「１２月以降は見通せない」（フジ担当者）との声も聞かれる。
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テレビの強さが落ちてきています。
その根源は、広告よりもPRの時代になったという点が大きいと思います。
視聴質の問題や、不況という問題も大きいのですが、
テレビ広告でリーチを掛けても、ネット広告に比べたらコンバージョンが
低いケースもありますし、
マスマーケティングの威力が落ちてきてきているからではないでしょうか。
周辺ではテレビを見なくなったという人が実際に増えていますし、
エグゼクティブほど、その傾向が高いと思います。

そうなると、元々テレビ露出が期待できないアマチュア選手には有利ですよね。

まあ、そうは言っても、マクロでは、他の媒体は到底勝てない、
圧倒的な数値の高い威力あるツールなのですが。

高知ＦＤのスポンサーが来季も継続支援

■ソース
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091106-00000014-san-l39
■概略
野球独立リーグ「四国・九州アイランドリーグ」の高知ファイティングドッグス（ＦＤ）は
５日、メーンスポンサーの「日本トリム」が来季も継続支援することが決まったと発表。
一方、尾崎正直知事は同日、高知ＦＤの支援拡大のため県や経済界、県民などを
含めた新たな県民会議を設立する考えを明らかにした。
高知ＦＤは平成１９年１０月にリーグの直接経営から各チームの独自経営に移行した際、
現経営陣が２０年から２年間の期限を設けてチームを運営。
同社は同年から２年契約でメーンスポンサーとなった。
同社社長は「今季打切りも検討したが、高知ＦＤが県民球団として定着したことや
県からの支援要請もあり、支援継続を決めた」と説明。契約期間は来季まで。
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良かったですね。
今季打切りも検討していたようですが、
スポンサーメリットではなく、周辺の熱意からなのかな？
もしすであれば、稀なケースでしょうが
（この不況下、熱意や根性が優先されるのではなく、あくまでも
　スポンサーメリットの善し悪しが基本ですから）
頑張って下さい。

FAとマクドナルドが15億円のスポンサー契約

■ソース
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091110-00000019-ism-socc
■概略
FA（イングランドサッカー協会）とマクドナルド社は、新たに約15億円・４年間の
スポンサー契約を結ぶことで合意に至ったことを発表。
FAとマクドナルド社は今回の契約により、FAのネットワークを通じて、20万人
以上の監督や40万人以上のボランティアをサポートすることになる。
FAのチーフ・エグゼクティブを務めるイアン・ワトモワー氏は、「１万人以上の
コーチの育成・発掘に関する我々の業績は、強力なパートナーシップの表れだ。
マクドナルドからさらに４年間のサポートを受けることになり、私は喜んでいる」と語った。
さらに、同氏は「この投資と、草の根レベルでイングランドサッカーのスタンダードを
引き上げていくことは、若手選手やその両親、監督たちや、国内の試合にいい影響
を与えるだろう」と、満足感を示している。
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世界のマクドナルドは元気ですね。
契約内容は、監督・コーチ・ボランティアスタッフのサポート？
マックのスポンサーシップは、単純な広告展開もありますが、
このように、意義ある協賛も多い。
良い事ですわ。

アコムが陸上部を廃部へ

■ソース
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091110-00000595-san-spo
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091110-00000082-mai-spo
■概略
消費者金融大手のアコムは１０日、来年３月末で陸上競技部を廃止すると発表。
２００７年ドーハ・アジア大会のマラソンで銅メダルに輝いた小幡佳代子選手ら、
１４人が在籍している。
改正貸金業法による規制強化などの影響で、同社の平成２２年３月期連結決算は
最終赤字となる見通し。今月５日、社員の２割にあたる５５０人程度の希望退職者
募集も発表している。
陸上競技部は社会貢献活動の一環として平成１３年に創部したが、経営環境の悪化
を受けて廃部を決めた。
同社広報部は、「チームとして受け入れてくれる移籍先を探したい」と話している。
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また廃部ニュースです。
企業スポーツ、厳しいですね。
希望対象者550人という状況ですから、スポーツを捨てる事も仕方ないか。

１４人は多いなあ、、、

新規陸上部創設企業があるか、、、探すしかないですね。
Push型で、陳情じゃダメです。
Pull型で、創設メリットを伝えなくちゃ。
（強いコネクションがあれば陳情も通じる場合があるでしょうが、
　陳情に頼らなくても、成功確率を増やすには、やはりメリット先行ですよ。
　熱意・根性のスポーツ論よりも、大金が動く話なので、ビジネス論で行ってほしいです）

 

T監督、今後、まだ増えますから、
後手にならないように、速攻で、先手で、戦略的に動いて下さい。

東京Ｖ、スポンサー料収入ほぼ達成

■ソース
http://www.jiji.com/jc/c?g=spo_30&k=2009110900762
■概略
Ｊ２東京Ｖの東京ヴェルディホールディングス幹部は９日、Ｊリーグ存続条件の
スポンサー料収入５億４０００万円の確保について、「ほぼ達している」と述べた。
経営権譲渡は９月のＪリーグ理事会で承認されたが、今月１６日までに
スポンサー収入を確定できない場合はリーグから退会する条件が付けられていた。
また、東京Ｖは同クラブに出資している稲城、多摩、日野、立川の４市に対して、
将来的な増資など連携の強化を図ることを要請した。　
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へえ、ヴェルディ、良かったですねえ。
一時はどうなるものかと思いましたよ。
今後は、競技に専念。
J1ですね。

レースだけじゃないサーキット活用法？

■ソース
http://4510plan.jp/360/newscolumn/11378/
■概略
ホンダ、トヨタの撤退により、日本勢が消えてしまうF1。
ヤフーのWeb上意識調査では、「トヨタ撤退で日本人のF1離れが起きる？」という質問に
「起きる」という回答が半数。日本でのF1観戦料金は、平均3万5000円（3日間）。
立地上、交通費･宿泊費なども考えると｢気軽に｣とも言いにくい。
日本各地のサーキットでは、様々なレースが開催されているが、観戦だけでなく、
いろいろな活用法や楽しみ方があるようだ。一例を見てみよう。

・｢レーシングコース走行｣
　　どのサーキットでも、レース開催日以外にはコースを一般開放。
　　普通免許のみでもOK。富士スピードウェイはマイカー体験走行が3周･2000円。
　　鈴鹿サーキットでは小学5年生からサーキットカートで2.2km走行（1200円）。
　　仲間を集めてコースを貸し切りもできる。
　　宮城県のSUGOでは、11月22日に「ママチャリ4時間耐久レース」が行われる。
・｢結婚披露宴｣
　　観客席の親族･友人に見守られ、オープンカーに乗り込み、空き缶をカラコロ鳴らし
　　ながらコース上をゆっくり走る「レーシングコースパレード」（鈴鹿サーキット）、
　　｢ウエディング･ラップ｣(岡山国際サーキット)等。コースを見下ろすラウンジ披露宴も。

・｢安全運転を学ぶ｣
　　プロのノウハウが集約されたプログラムと施設を利用し、運転習慣などをチェック。
　　従業員が車を使う企業を対象とした安全運転研修などもある。
・｢企業イベント｣
　　入社式や新製品発表会など、マシン走行のアトラクションで華を添える。
　　ほか、宿泊施設や子どもも遊べる遊技場など、気軽に使える付帯施設もある。
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ふう、、、、この記事を一瞬見た時に、
モータースポーツを知らないリクルート系のライターが、
サーキットへの誘引法のアイデア提案をしているのかと思い、
『なに！』っと思いました。
どうやら、そうではなく、事実を並べたまで。

モータースポーツ対策が急務なのですが、
関係者には焦ってほしいですね。
外部からアイデアをもらうのを待つのではなく、
自分達の頭で考える事を基本としてほしいです。

初音ミクを始め、アニメとの融合も有りと思うし、
婚活シートが流行っているなら、それを導入するのもOK。
自転車の流行をサーキットに引っ張るのもOK。
小細工も重要です。
しかしながら、関係者には、もっと根本的な手術を考えてほしいですね。
外からアイデアをもらう前に、まずモータースポーツに関わる、
現場の人達がアイデアを出して実行するべきです。

例えば企業ビジネスの世界ならば、経営者はもちろんの事、
社員からのアイデアをビジネス化していますし、
外部からコンサルタントを入れて、外からのアイデアを導入するケースもあります。
コンサルというよりも、
プランニング会社や広告代理店が既に入って、
モータースポーツを牽引するべき関係者TOPに助言しているかもしれませんが、
一体、モータースポーツはどこへ向うのか？
外の意見を吸い取る前に、まずは現場側の考えをまとめるべき。

環境の時代・・・石油枯渇が見えているので、当然、レーシングカーの
エコ化は進みますが、速く走る事の価値自体が変わる可能性もありますから
対応は急務だと思います。
マシンに金のかかるスポーツですから、今でさえ競技者は減る傾向。
観戦者も減れば、スポーツ自体が縮小。
キッズも育たなくなります。
１８歳の免許を取る年齢前後にモータースポーツに興味が出ればいい・・・では遅く、
他競技に飲み込まれますし、
スピードへの関心自体が生まれなくなるかもしれない。
モータスポーツ関係者は、深い危機感を持つべきです。

上記記事は、
サーキット集客の事が書かれているのですが、
極端な話、サーキットに来なくても、モータースポーツを楽しめる事が
できればいいですよね。
サーキットに来なくても、TV以外でF1臨場感が楽しめる・・・できるはずです。
ゲームとリアルの融合から、スピードへの関心を育てる・・・できるはずです。
その他、色々と仕掛けネタはあるので、
もっともっと活発に動いてほしいです。

消えていったF1大型スポンサー

■ソース
http://4510plan.jp/360/newscolumn/11369/
■概略
F1チームの運営費は、年間で200億〜300億。試算によっては500億〜600億。
懐事情が厳しくなったのは、言うまでもなく世界同時不況の影響。
しかし、それ以前の大きなダメージが、長年F1を支えてきた｢タバコ広告｣の規制。
2005年、EUはタバコ広告の規制を厳格化。テレビ、ラジオ、インターネット、紙媒体、
イベントなど、全ての広告を規制。
それまでは、F1チームの多くにタバコのロゴが描かれていたが、ヨーロッパ以外の
レースでも、ヨーロッパ放映される為、タバコのロゴはNG。
最近では、IT、通信、金融、エネルギー関連のグローバル企業がメインスポンサー。
世界200カ国以上で放映されるF1だが、ファン層が厚いのはやはりヨーロッパ。
メディア戦略も、自ずとヨーロッパを意識したものになる。
2008年シンガポールGPは、F1史上で初めて夜間開催。
「電気コストが大きい」｢危険が大きい｣｢現地観戦者が困る｣「子供が来れない」等、
多くの批判が上がったが、ヨーロッパ視聴者が昼間に見られる配慮が優先された。

開催地は、ヨーロッパのGPが次々と消え、アジア･中東でのGPが増加。
それでも、全チームと多くのスポンサー企業は欧州が拠点、
やはりF1はまだまだ「ヨーロッパの文化」であり続けるようだ。
コスト負担を理由にモータースポーツ最高峰のF1から撤退したトヨタ。
しかし、北米で最大人気を誇るNASCARの撤退は考えていないらしい。
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スポンサー企業の傾向が、
タバコ会社から、IT・通信・金融・エネルギー会社へ。
この先も、時代に合った業界・業種のスポンサー企業へとシフトするでしょうが、
基本的に、
プロスポーツは、今の時代は広告（メディア）露出効果が求められる為に、
その媒体に、選手やチームやマシンが採用される訳ですが、
プロスポーツの価値が、この広告効果から、他の効果へと変わった場合、
それこそ、スポンサー企業の傾向が大きく変わるでしょうね。

今は、基本的に
「商品・サービスの訴求をしたい企業」がスポンサーになるのが最も基礎的な傾向。
これは「広告→売上UP」という導き方であるのは当然ですが、
アメリカのスポンサーシップ・アクティベーションの重要度を見れば、
「販促→売上UP」という導き方で、広告と販促の似て非なる差が表れてきています。

昔は、マスマーケティングのみ。
今は、バズマーケティングとの併用が広がってきているので、
時代と共に、今後も、スポンサー企業の傾向は変わっていく事でしょう。

企業は、協賛金＝広告費という科目からの計上が当然ですが、
CSRの時代となって、財布は一緒ですが、広告費以外の科目で
スポーツへの資金が生まれていますから（まだまだ少額ですが）、
これも、今後、時代が変わっていけば、変化するかもしれません。

上記記事に話を戻せば、
昔はタバコに害があるという認識が世界的に無かったが故に、
タバコ会社の広告が堂々とできていた。
その岐路は、やはりタバコに害があるという事が世界的認識になった事。
では、今後、現在のITや通信も絶対安泰か？
仮に、電磁波問題が波及して、携帯・PCは他のものに変化しないとは限らないし、
エネルギーも、全く別のものへと代替されるかもしれない。
という事は、スポンサー企業の業態の傾向も、時代と共に今後も変化します。
スポンサー交渉先にどの業態を狙うか？
世の中の大きな流れを見ながら、考えなくてはならないですから、
経済社会の状況に細かくアンテナを張る必要がありますよね。

2011年、北海道に野球独立リーグ設立

■ソース
http://www.47news.jp/CN/200911/CN2009111001000619.html
■概略
北海道の企業経営者らが１０日、野球独立リーグ「ベースボール北海道」を設立
すると発表。２０１１年４月から試合を始める予定。
来年１０月に１６〜２５歳を対象にトライアウトを行い、北海道出身者を中心にした
チームを札幌市と小樽市につくる。１２年には４チームに増やし、リーグ戦を開幕。
４〜１０月に７２試合を行い、選手の給料は１０万円程度。
「北海道の経済はかなり冷え込んでいる」状況で、協賛企業を募集するほか、
５試合の入場券や特典が付いた年会費２千円の個人会員を募集する。
大口スポンサーだけに頼るのでなく、地域に小口で経営を
支えてもらう狙い。
運営母体として財団法人「ベースボール北海道」を設立する。

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新たに北海道に野球独立リーグが生まれるようです。
野球・日本ハムファイターズ、Jコンサドーレ札幌、JBLレラカムイ等、
相乗効果が生まれるか、注目。

独立リーグは、四国・九州アイランドリーグ、関西独立リーグ、BCリーグ、
プロ野球マスターズリーグ等がありますが、四国も関西も経営的には大変。
作るのは簡単ですが、経営維持＆向上は本当に大変な事。
注意してほしいですよね。
ここまで厳しい時代でのスタートですし、
企業経営者がとことんリスクヘッジを話し合っているでしょうから、
大丈夫なはずですが。

頑張って下さい。