ＢＭＷもＦ１撤退→環境対応技術にシフト

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
■ソース
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090729-00000855-yom-spo
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090730-00000001-rcg-moto
http://sports.yahoo.co.jp/news/photo?a=20090729-00000000-tpnp-moto.view-000
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090729-00000129-jij-spo
■概略
ＢＭＷは２９日、Ｆ１から２００９年限りで撤退すると発表。
来季以降は他チームへのエンジン供給も行わない見通し。
世界的な自動車の販売不振が続く中、日本のホンダ同様、
巨額のＦ１関連費用を削減する狙いとみられる。
今後は、環境対応技術の開発などを優先するとしている。

現在のＦ１チーム「ＢＭＷザウバー」は第三者への売却を検討。
Ｆ１以外のモータースポーツ事業は継続する。

ＢＭＷは、Ｆ１でこれまでに２０回の優勝を果たした名門。
１９８２〜８５年の「ブラバムＢＭＷ」時代に計８回優勝し、
８３年にはネルソン・ピケがドライバー王者に輝いた。
２０００〜０５年の「ウィリアムズＢＭＷ」時代には１０回優勝。
０６年からは「ＢＭＷザウバー」として参戦した。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

ホンダに次ぎBMWもF1撤退。
突き詰めた主因はハイコスト。
やはり、FOTAに対するFIAの近未来戦略は一理ある・・・
という事が証明された形か？

テレビ放送権料に頼るクラブ運営を打破

■ソース
http://npn.co.jp/article/detail/80866442/
■概略
元川悦子のサッカー魔法陣
今週、Jリーグの今季1試合平均観客数の中間発表があり、J1は1万8889人、J2は5913人、
いずれも前年比300人以上の減少。
J1初昇格・モンテディオ山形が8000人近く増え、J2降格・東京ヴェルディは8745人減。
浦和レッズも5400人減少と苦境が目立つ。Jリーグが掲げる「年間総入場者1100万人」という
目標の今季中達成も困難になった。
観客動員が減れば、入場料収入が低下するばかりでなく、さまざまなマイナス効果が生じる。
その最たるものが、テレビ放送権料だ。
Jリーグ発足当初は、NHK中心の地上波が放送権料の担い手だった。
が、昨今の経営悪化で、テレビ局はJリーグ側が提示した巨額な放送権料を支払う事が困難に。
そこで、07年から5年間は、CS放送局スカパーJSATと年間35億円(推定)で独占放送権契約。
地上波やBSで中継を細々と続けているNHKやTBSも数億円ずつ払っている。
現在Jリーグが得ている年間放送権料は50億円超といわれる。

次の放映権料契約交渉は今年からスタートする模様。
しかし、この調子で観客動員が減れば、Jリーグの商品価値下落は避けられない。
スカパーもNHKらも当然、放映権料の値下げを要求するだろう。
そうなった時、困るのは脆弱な経営基盤しかないクラブだ。
Jリーグは成績などに応じて各クラブに分配金を支払っており、J2にはそれを頼りに運営する
小クラブも多い。分配金の原資にはスポンサー料やグッズ販売収入も含まれるが、やはり
放送権料が最大の柱。この金額が減れば、クラブに回る分配金も下がり、経営破綻するクラブ
が出かねないのだ。
93年発足から拡大路線を続けてきたJリーグ。この1〜2年に、J2を4チーム増やす計画だが、
本当にクラブ増加一辺倒でいいのか。そろそろ現実を直視する時期に来ているのではないか。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

確かに、放映権料の先を見越したクラブ経営が必要ですよね。
結局最後は、各チームの努力・工夫に委ねられるので、
短期策だけではなく、中長期策をどれ程細かく戦略立てているかが問われるのですかね。

Jリーグもこのような状況。
マイナー競技も頑張らねば。

ツール・ド・フランスというビッグビジネス

■ソース
http://www.diplo.jp/articles09/0907-3.html
■概略
ツール・ド・フランスは、間違いなくフランスの夏のビッグイベントのひとつ。
世界各地から参戦する自転車選手たちに、熱狂的な声援が送られる。
しかし、その一方、1990年代後半からドーピング問題によるスキャンダルが後を絶たない。
更に、あまり明るみに出ていない部分がある。
それは、ツール・ド・フランスが、ビッグビジネスでもあるということ。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・
毎年夏が来る度に、ツール・ド・フランスが自ら悪評を作り出しているのは紛れもない事実。
メディアの過熱報道、金儲け主義、ドーピング。
労働者が有給休暇を使って観戦に行く７月の大イベントだったツール・ド・フランスは、今や
株主達の手に落ち、大々的な広告機会を提供する高収益の営利事業になってしまった。

ツール・ド・フランスは「金の生る木」か。

ツール・ド・フランスは、アモリ・スポール・オルガニザシオン（ASO）の収入の70％を生み出し、
同社は、ほぼ常に20％の利益率を。アモリ・グループが2007年に上げた3900万ユーロの
利益のうち、2900万ユーロはASOから得たもの。
この配当の最大受取人が、社長のマリ＝オディール・アモリ。フランス長者番付166位の富豪。
これは100％私有財産で、アモリ家は人目にさらさないよう心がけている。
「ツール・ド・フランス社は、レース収益の他、市町村から開催料もせしめているくせに、財務諸表
について1992年以降は公表も、商業裁判所文書記録課への提出も拒否している」。
基本的には、ツール・ド・フランスに資金を提供している公的アクターが、民間パートナーたる
ASOに対して会計報告を求めるべきだが、彼らはまったくそうしようとはしない。

全国社会党議員連盟（FNESER）会長のルブルトンは、経済効果をとくとくと語った。
「スタート８日前に、ホテルやレストランが満員。4500人規模のキャラバン隊がやって来て、
１人あたり150〜200ユーロを落とす」。
一言で言えば、「ツールはすばらしい宣伝手段。テレビ広告に比べ、コストパフォーマンスは
圧倒的に優れています。採算がとれる、なんてものじゃないですよ」。

◇主催者は黒字、競技連盟は赤字
2009年にツールのステージとして、250もの市町村がASOに立候補の書類を出した。
過去最高の数である。県の場合と同様、市町村の場合も、投資効果は大きいからだ。
例えば、2007年のスタート地となったロンドンは、ASOから150万ユーロの「請求書」を
受け取る一方で、1億7200万ユーロの利益を上げた。
この巨額経済効果は、ブダペストやロッテルダムなど、他のヨーロッパ都市の垂涎の的になって
いるのみならず、なんとカタールやケベック、それに日本も興味をもっているという。

◇大戦をはさんで
ツール・ド・フランスは1903年、スポーツ紙ロートが考案。自転車競技担当デスクが、
日刊スポーツ紙最大手のライバル紙、ル・ヴェロ紙への対抗策として発案。
ロート紙の部数は1903年7月の１カ月で、３万部から6万5000部にはね上がった。

◇人気低迷を食い止められるか？
フェスティナ事件が起こるまでツールの評価は高まる一方だった。
90年にアモリ・グループのトップに任じられたクルコルは、1970年代に大手代理店のアヴァス
でキャリアを積んだ広告屋で、その経験を切り札にしようとした。スポーツイベントの開催に特化
した子会社を立ち上げ、ツール・ド・フランスを事業の中核に据えた。
それが92年に急遽設立のASOで、スポーツ関係者をさしおいて、財界関係者が権力を握るよう
になった。以後、ディレクターは、財界出身の最高経営責任者の下に置かれるようになった。

ツール・ド・フランス人気が低迷し、視聴率も低下する中で、逆風におののくアモリが人気低迷を
食い止めるために、彼らを呼び戻したのだ。ツール・ド・フランスは170カ国で放映されており、
サッカーＷ杯とオリンピックの次に最も放映されるスポーツイベントだが、97年に平均510万人
いたフランス視聴者は、10年後には360万人にまで減った。
ドーピング事件に加え、若い世代が自転車競技に関心をもたなくなってきている為、衰退傾向。
これを阻止する為なら何でもするアモリにとって、今回でランス・アームストロングが復帰し、
メディアが大々的に取り上げてくれるのは願ってもないこと。７連覇に輝くアームストロングの
ドーピング行為について、レキップ紙の調査で具体的な証拠が示されたとしても、彼女はまったく
意に介さないのだ。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

ツール・ド・フランスは「金の生る木」ですか・・・
まあ、自転車競技だけではないですが。

言い出すとキリが無いので、控えますが、
ビジネス要素が出るのは当然ですが（プロなのですから）、
程々に・・・

◇アモリ・スポル・オルガニザシオン（ASO）
　仏：Amaury Sport Organisationは、フランスのスポーツ・メディアグループ

ポロ大会にセレブリティー集合

■ソース
http://www.timewarp.jp/pages/guest/article/article_detail.jsf?articleId=10131&cid=37945
■概略
[07月26日 TimeWarp]
26日、エガムでチャリティーイベント「Cartier International Polo Day」が開催され、
ミュージシャンのジェリ・ハリウェル、ジェイ・ケイ、女優のネーヴ・キャンベル、
TVパーソナリティーのピアーズ・モーガン等が登場した。
同イベントは、ブランド「カルティエ」がメインスポンサーとして主催する、イギリスの伝統スポーツ
競技ポロの大会。今年で第39回。世界中からセレブリティーが訪ることで知られ、集められた
収益金はPolo Charity Trustに寄付される。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

聞いた事もない名前ばかりですが、多分、セレブなんでしょう・・・

さすが、チャリティ先進国。
多分、日本と違い、
出演タレントやアーティスト達は、自らギャラをチャリティ価格に値下げしてくるのでしょうが、
そのような精神を、日本で、しかもスポーツで通常化できればいいでしょうね。
CSR視点で、スポンサーは集まるはず。
部分的な中途半端なものではなく、キチンとしたコンセプトで、１００％チャリティのもの。
日本企業の出足が鈍くても、外資企業が先に理解を示してくれるはず。

さすが、カルティエです。
（まあ、ヴィトンもコーチも、チャリティ協賛はしていますが）

bj目指し、島根スポーツ地域振興推進会が設立

■ソース
http://www.sanin-chuo.co.jp/news/modules/news/article.php?storyid=513839004
■概略
島根県内でプロバスケットボールの「ｂｊリーグ」参入に向けた動きを支援しようと、
地元経済団体や行政などが２７日、「島根県スポーツ地域振興推進会」を設立。
参入可否が決まる８月下旬の同リーグの審査会が迫る中、機運の盛り上げを図るとともに、
決定後の観客動員や資金面での支援を県内企業などに呼び掛けていく。

同会は、島根経済同友会や松江、出雲両商工会議所に加え、島根県や松江市、島根大学、
マスコミ各社など１７団体で組織。

ｂｊリーグについては、株式会社島根スポーツ振興会が４月、リーグ運営会社に参入申請したが、
実現には、資本金や年間１億５０００万円を見込む活動費の調達が不可欠。
既に、県の公募事業の採択を受け、３年間の助成金支給が決まった他、
企業など４７団体がスポンサーに名乗りを上げ、資金のめどは立ちつつある。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

４７団体のスポンサー、いいですね。
頑張って下さい。