吉田弓美子、プロゴルフTOP合格＝父の支え

■ソース
http://www.daily.co.jp/golf/2009/07/31/0002180931.shtml
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090730-00000004-gdo-golf
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090731-00000021-sanspo-golf
■概略
吉田がトップ合格…父の支えに感謝

「女子ゴルフプロテスト最終日」（３０日、タラオＣＣ西コース）
１カ月前にぎっくり腰を患い欠場の可能性もあった吉田弓美子（２２）がトップで合格。
茨城県内のコースで、ボール３０個入りのケース５箱を一気に運ぼうとした際に痛め、
２週間の安静を指示した医師の制止を無視して、３日後に練習を再開。
父・一成さんと突貫工事でスイングを修正。
「父の力が大きかった。スポンサーもない中、援助してもらったり」と、今度は恩返しをする番だ。
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ゴルフに限らず、
キッズ＆ジュニアのスポーツ英才教育を行う御両親からの、
スポンサー獲り相談が時々というペースで入ってきます。

息子・娘の為に、御両親も必死。
家計の打撃を少しでも減らす為に、スポーツ資金を調達したい気持ちが高いのは当然。
大学生選手以上は、選手自ら動くべきですが、
親としては、選手年齢に関係なく、サポートが熱心になります。

 

やはり、一番の理想は、キッズ＆ジュニア時代からスポンサーを獲得する事。
アマチュアで戦績トップでなくても、そしてキッズ＆ジュニアでもスポンサー獲得は可能。
子供にスポンサーなんて無理・・・という考えの御家族は、
まずはトライするべきですね。

そして、そのトライ方法が問われるのですが、
子供だからといって、陳情型・寄付型で押すのは、所詮Push型。
例え対象が子供であろうと、Pull型依頼は可能。
スポンサーメリットを良く考えれば、子供でもスポンサーは獲れます。
タニマチを狙う形も有りですが、非常に確率が低いですよ。
寄付・タニマチではなく、スポンサーシップを狙う方が、結果的に確率は高いと言えます。

記事に戻ると、
吉田選手には今後、期待したいですね。
スポンサーが居なかったようですが、
多分、手法によっては獲得できていたはず。
まあ、過去を言っても仕方ないですから、
今後、これらの報道をうまく利用して、自分自身で獲得を狙って下さい。

頑張って下さい。

posted by sports777 at 16:05| Comment(0) | TrackBack(0) | スポーツNEWS | |

シンガポールで選手がトライアスロン専門店開業

■ソース
http://www.asiax.biz/biz/news/090710.php
http://singapore.keizai.biz/headline/4788/
■概略
シンガポールにトライアスロン専門店−現役日本人トライアスリートが開業
日本人経営のトライアスロン専門店「Athletes’ Station Next Stage」が7月1日オープン。
店舗面積は1,400平方フィート。用品販売、トレーニングサポート、アドバイス、講習会も実施。

オーナーの島本誠さんは当地在住の現役トライアスリート。
クロスカントリー競技に没頭していた大学生の時に夏場のトレーニングの一環として
トライアスロンを始め、2年前に来星してから本格的にトライアスロンに取り組むようになり、
マレーシア・ランカウイ島で行われたトライアスロン大会「アイアンマン・マレーシア」にも出場。
シンガポールのスポーツ用品店の品ぞろえに満足できず、自身で専門店オープンを決意した。
トライアスロンを通して、日本人アスリートとシンガポール人アスリートの交流の場になれば」とも。
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現役選手がビジネスをスタートさせる・・・いいですねえ。

世間では、色々とセカンドキャリア問題が挙がっていますが、
その対応を含めて、プロ選手と言えるもの。

突然の所属先消失、怪我による引退・・・色々な事情があるでしょうが、
そのような状況になってから対処するのではなく（助けを求めるのではなく）、
事前に対応策を取っておく・・・
現役プロ選手程、又、マイナー競技選手程に難しいのは良くわかりますが、
島本選手のような方もいるのだと情報認知しておいて下さい。

様々な観点から、アスリートの情報武装は必須。
アスリートなら誰でも、１人会社社長（個人事業主）と言えますから（例え実業団所属でも）、
常に危機感を持って、競技以外の選手環境やスポーツ人生にも普段から着目するべきです。

島本選手には、是非、日本で逆輸入開店させてほしいですね。
頑張って下さい。
選手として輝くのはもちろん、
経営者としても大成して下さい。

ディズニー、キッズ＆ジュニア向けチャンネル開始

■ソース
http://release.nikkei.co.jp/detail.cfm?relID=227087&lindID=5
■概略
ディズニー、小・中学生の男の子向けチャンネル「ディズニーＸＤ」を開始
テレビとインターネットの連携でお贈りする、男の子のためのエンターテイメント
「ディズニーＸＤ」　８月１日　いよいよスタート！

ウォルト・ディズニー・ジャパン株式会社は、ＣＳ放送および全国のＣＡＴＶ局などで放送中の
「トゥーン・ディズニー」を全面リニューアルし、８月１日より小・中学生の男の子をメインターゲット
にした新チャンネル「ディズニーＸＤ」を開始。同時に公式サイトDisneyXD.jp　も本格スタート。

既にアメリカで開始している「ディズニーＸＤ」は、テレビやインターネットをはじめとした様々な
プラットフォームで展開する、メインターゲットを男の子にした新しいエンターテイメントブランド。
主に小・中学生の男の子に向けて、アニメーションを中心としながらも、ドラマ、スポーツ、
ゲーム、音楽など彼らの生活に欠かせないテーマの番組を取り揃えた内容。

又、「ディズニーＸＤ」スタートに際し、
元プロサッカー選手・北澤豪、元プロ野球選手・佐々木主浩、陸上競技選手・為末大を、
チャンネルのリーダー的役割である「キャプテン」に起用することを決定。

今回、事前にディズニーが小・中学生の男の子を対象に独自で行った調査で、
“現代の男の子は勉強やスポーツにおいて自分自身がレベルアップすることに達成感を感じ、
努力して結果を出す大人、例えばトップアスリートに強く共感する”という回答が多く得られた。
そこで、スポーツ界で世界の第一線で活躍し続け、多くの人の目標となっている３人を任命。
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少子化が進む上で、
キッズ＆ジュニアへ、スポーツへの入口を増やす事は重要。
ディズニーというキラーコンテンツとのドッキングは非常に強い。

必ずしも、入口は直接的なスポーツでなくても良いはず。
エンタメから入ろうと、学術研究からはいろうと、ビジネスから入ろうと、
マーケティングから入ろうと・・・・何でも有り。

特に、キッズ＆ジュニア対策は、スポーツ全体の為の、重要な施策となる為に、
色々な創意工夫を行うべき。
その一環として、ディズニーは強いですね。

アメリカでの仕掛け元がどなたか分かりませんが、
スポーツ関係者がディズニーに仕掛けた結果だとしたら素晴らしい。
ディズニー内部企画ではなく、外企画を売り込む位でないと。
いいお手本になりましたよね。

スポーツ界は、自ら動き、外の世界をうまく活用して自成長を促す。
そのようなビジネス発想も必要です。

吉田えり、解任ショックで退団？プロ意識は？

■ソース
http://news.livedoor.com/article/detail/4276288/
■概略
関西独立リーグ・神戸９クルーズの女子高生選手・吉田えり投手（１７）が３０日、
体調不良のため、横浜市内の実家に一時帰宅。
２９日の中田良弘監督（５０）の解任による精神的ショックから体調を崩したのが理由。
退団の可能性も浮上した。
◇　　◇
監督解任に話が及ぶと真剣な表情でショックは隠しきれない様子。
今後への不安なども重なって胃痛を発症したという。
更に「中田監督がいての自分。今まで監督の支えは大きかった。監督がいなかったら、
どう野球をやればいいかも分からなかった・・・」と中田監督の下での選手続行を希望。
周囲の関係者によると、退団も視野に入れているという。
球団側は、とくに吉田の慰留などはしない方向で、退団も避けられない情勢。
そうなればチームやリーグのアイドル不在による損失は計り知れない。
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◇えりちゃん号泣！中田監督電撃解任
◇えりちゃん休養…神戸・中田監督解任
◇神戸の吉田が一時離脱＝体調不良など理由

うーん、どうなんでしょう。

賛否両論あるでしょうが、17歳と言ってもプロですからねえ。
アマなら恩師を追って一緒に頂点を極めるというストーリーもいいですが、
プロとしてはダメ。
吉田選手目的でスポンサー企業を引っ張っていますし、
吉田選手の話題性でファンも来ていますし。
関西独立リーグもまだ不安定期ですし。

まあ、外に言えない諸事情もあるでしょうから、
簡単には語れませんが。


しかし、仮に、これらが戦略的な仕掛けならば、凄いこと。
（PR会社でも入れたのかな？）
シナリオの第一章から、どう導いて、関西独立リーグを世に訴求するのか？
見守りたいですね。

そんな裏舞台は用意されておらず、報道通りの事故的なものであれば、
９クルーズだけの話でなく、リーグ全体で対策を考えるべき、
記事に記載されているように、大きな損失となります。

頑張れ、９クルーズ！
頑張れ、関西独立リーグ！

波を乗り越えろ！
リスクをチャンスに変えよ！

ＢＭＷもＦ１撤退→環境対応技術にシフト

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■ソース
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090729-00000855-yom-spo
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090730-00000001-rcg-moto
http://sports.yahoo.co.jp/news/photo?a=20090729-00000000-tpnp-moto.view-000
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090729-00000129-jij-spo
■概略
ＢＭＷは２９日、Ｆ１から２００９年限りで撤退すると発表。
来季以降は他チームへのエンジン供給も行わない見通し。
世界的な自動車の販売不振が続く中、日本のホンダ同様、
巨額のＦ１関連費用を削減する狙いとみられる。
今後は、環境対応技術の開発などを優先するとしている。

現在のＦ１チーム「ＢＭＷザウバー」は第三者への売却を検討。
Ｆ１以外のモータースポーツ事業は継続する。

ＢＭＷは、Ｆ１でこれまでに２０回の優勝を果たした名門。
１９８２〜８５年の「ブラバムＢＭＷ」時代に計８回優勝し、
８３年にはネルソン・ピケがドライバー王者に輝いた。
２０００〜０５年の「ウィリアムズＢＭＷ」時代には１０回優勝。
０６年からは「ＢＭＷザウバー」として参戦した。
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ホンダに次ぎBMWもF1撤退。
突き詰めた主因はハイコスト。
やはり、FOTAに対するFIAの近未来戦略は一理ある・・・
という事が証明された形か？

テレビ放送権料に頼るクラブ運営を打破

■ソース
http://npn.co.jp/article/detail/80866442/
■概略
元川悦子のサッカー魔法陣
今週、Jリーグの今季1試合平均観客数の中間発表があり、J1は1万8889人、J2は5913人、
いずれも前年比300人以上の減少。
J1初昇格・モンテディオ山形が8000人近く増え、J2降格・東京ヴェルディは8745人減。
浦和レッズも5400人減少と苦境が目立つ。Jリーグが掲げる「年間総入場者1100万人」という
目標の今季中達成も困難になった。
観客動員が減れば、入場料収入が低下するばかりでなく、さまざまなマイナス効果が生じる。
その最たるものが、テレビ放送権料だ。
Jリーグ発足当初は、NHK中心の地上波が放送権料の担い手だった。
が、昨今の経営悪化で、テレビ局はJリーグ側が提示した巨額な放送権料を支払う事が困難に。
そこで、07年から5年間は、CS放送局スカパーJSATと年間35億円(推定)で独占放送権契約。
地上波やBSで中継を細々と続けているNHKやTBSも数億円ずつ払っている。
現在Jリーグが得ている年間放送権料は50億円超といわれる。

次の放映権料契約交渉は今年からスタートする模様。
しかし、この調子で観客動員が減れば、Jリーグの商品価値下落は避けられない。
スカパーもNHKらも当然、放映権料の値下げを要求するだろう。
そうなった時、困るのは脆弱な経営基盤しかないクラブだ。
Jリーグは成績などに応じて各クラブに分配金を支払っており、J2にはそれを頼りに運営する
小クラブも多い。分配金の原資にはスポンサー料やグッズ販売収入も含まれるが、やはり
放送権料が最大の柱。この金額が減れば、クラブに回る分配金も下がり、経営破綻するクラブ
が出かねないのだ。
93年発足から拡大路線を続けてきたJリーグ。この1〜2年に、J2を4チーム増やす計画だが、
本当にクラブ増加一辺倒でいいのか。そろそろ現実を直視する時期に来ているのではないか。
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確かに、放映権料の先を見越したクラブ経営が必要ですよね。
結局最後は、各チームの努力・工夫に委ねられるので、
短期策だけではなく、中長期策をどれ程細かく戦略立てているかが問われるのですかね。

Jリーグもこのような状況。
マイナー競技も頑張らねば。

ツール・ド・フランスというビッグビジネス

■ソース
http://www.diplo.jp/articles09/0907-3.html
■概略
ツール・ド・フランスは、間違いなくフランスの夏のビッグイベントのひとつ。
世界各地から参戦する自転車選手たちに、熱狂的な声援が送られる。
しかし、その一方、1990年代後半からドーピング問題によるスキャンダルが後を絶たない。
更に、あまり明るみに出ていない部分がある。
それは、ツール・ド・フランスが、ビッグビジネスでもあるということ。
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毎年夏が来る度に、ツール・ド・フランスが自ら悪評を作り出しているのは紛れもない事実。
メディアの過熱報道、金儲け主義、ドーピング。
労働者が有給休暇を使って観戦に行く７月の大イベントだったツール・ド・フランスは、今や
株主達の手に落ち、大々的な広告機会を提供する高収益の営利事業になってしまった。

ツール・ド・フランスは「金の生る木」か。

ツール・ド・フランスは、アモリ・スポール・オルガニザシオン（ASO）の収入の70％を生み出し、
同社は、ほぼ常に20％の利益率を。アモリ・グループが2007年に上げた3900万ユーロの
利益のうち、2900万ユーロはASOから得たもの。
この配当の最大受取人が、社長のマリ＝オディール・アモリ。フランス長者番付166位の富豪。
これは100％私有財産で、アモリ家は人目にさらさないよう心がけている。
「ツール・ド・フランス社は、レース収益の他、市町村から開催料もせしめているくせに、財務諸表
について1992年以降は公表も、商業裁判所文書記録課への提出も拒否している」。
基本的には、ツール・ド・フランスに資金を提供している公的アクターが、民間パートナーたる
ASOに対して会計報告を求めるべきだが、彼らはまったくそうしようとはしない。

全国社会党議員連盟（FNESER）会長のルブルトンは、経済効果をとくとくと語った。
「スタート８日前に、ホテルやレストランが満員。4500人規模のキャラバン隊がやって来て、
１人あたり150〜200ユーロを落とす」。
一言で言えば、「ツールはすばらしい宣伝手段。テレビ広告に比べ、コストパフォーマンスは
圧倒的に優れています。採算がとれる、なんてものじゃないですよ」。

◇主催者は黒字、競技連盟は赤字
2009年にツールのステージとして、250もの市町村がASOに立候補の書類を出した。
過去最高の数である。県の場合と同様、市町村の場合も、投資効果は大きいからだ。
例えば、2007年のスタート地となったロンドンは、ASOから150万ユーロの「請求書」を
受け取る一方で、1億7200万ユーロの利益を上げた。
この巨額経済効果は、ブダペストやロッテルダムなど、他のヨーロッパ都市の垂涎の的になって
いるのみならず、なんとカタールやケベック、それに日本も興味をもっているという。

◇大戦をはさんで
ツール・ド・フランスは1903年、スポーツ紙ロートが考案。自転車競技担当デスクが、
日刊スポーツ紙最大手のライバル紙、ル・ヴェロ紙への対抗策として発案。
ロート紙の部数は1903年7月の１カ月で、３万部から6万5000部にはね上がった。

◇人気低迷を食い止められるか？
フェスティナ事件が起こるまでツールの評価は高まる一方だった。
90年にアモリ・グループのトップに任じられたクルコルは、1970年代に大手代理店のアヴァス
でキャリアを積んだ広告屋で、その経験を切り札にしようとした。スポーツイベントの開催に特化
した子会社を立ち上げ、ツール・ド・フランスを事業の中核に据えた。
それが92年に急遽設立のASOで、スポーツ関係者をさしおいて、財界関係者が権力を握るよう
になった。以後、ディレクターは、財界出身の最高経営責任者の下に置かれるようになった。

ツール・ド・フランス人気が低迷し、視聴率も低下する中で、逆風におののくアモリが人気低迷を
食い止めるために、彼らを呼び戻したのだ。ツール・ド・フランスは170カ国で放映されており、
サッカーＷ杯とオリンピックの次に最も放映されるスポーツイベントだが、97年に平均510万人
いたフランス視聴者は、10年後には360万人にまで減った。
ドーピング事件に加え、若い世代が自転車競技に関心をもたなくなってきている為、衰退傾向。
これを阻止する為なら何でもするアモリにとって、今回でランス・アームストロングが復帰し、
メディアが大々的に取り上げてくれるのは願ってもないこと。７連覇に輝くアームストロングの
ドーピング行為について、レキップ紙の調査で具体的な証拠が示されたとしても、彼女はまったく
意に介さないのだ。
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ツール・ド・フランスは「金の生る木」ですか・・・
まあ、自転車競技だけではないですが。

言い出すとキリが無いので、控えますが、
ビジネス要素が出るのは当然ですが（プロなのですから）、
程々に・・・

◇アモリ・スポル・オルガニザシオン（ASO）
　仏：Amaury Sport Organisationは、フランスのスポーツ・メディアグループ

ポロ大会にセレブリティー集合

■ソース
http://www.timewarp.jp/pages/guest/article/article_detail.jsf?articleId=10131&cid=37945
■概略
[07月26日 TimeWarp]
26日、エガムでチャリティーイベント「Cartier International Polo Day」が開催され、
ミュージシャンのジェリ・ハリウェル、ジェイ・ケイ、女優のネーヴ・キャンベル、
TVパーソナリティーのピアーズ・モーガン等が登場した。
同イベントは、ブランド「カルティエ」がメインスポンサーとして主催する、イギリスの伝統スポーツ
競技ポロの大会。今年で第39回。世界中からセレブリティーが訪ることで知られ、集められた
収益金はPolo Charity Trustに寄付される。
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聞いた事もない名前ばかりですが、多分、セレブなんでしょう・・・

さすが、チャリティ先進国。
多分、日本と違い、
出演タレントやアーティスト達は、自らギャラをチャリティ価格に値下げしてくるのでしょうが、
そのような精神を、日本で、しかもスポーツで通常化できればいいでしょうね。
CSR視点で、スポンサーは集まるはず。
部分的な中途半端なものではなく、キチンとしたコンセプトで、１００％チャリティのもの。
日本企業の出足が鈍くても、外資企業が先に理解を示してくれるはず。

さすが、カルティエです。
（まあ、ヴィトンもコーチも、チャリティ協賛はしていますが）

bj目指し、島根スポーツ地域振興推進会が設立

■ソース
http://www.sanin-chuo.co.jp/news/modules/news/article.php?storyid=513839004
■概略
島根県内でプロバスケットボールの「ｂｊリーグ」参入に向けた動きを支援しようと、
地元経済団体や行政などが２７日、「島根県スポーツ地域振興推進会」を設立。
参入可否が決まる８月下旬の同リーグの審査会が迫る中、機運の盛り上げを図るとともに、
決定後の観客動員や資金面での支援を県内企業などに呼び掛けていく。

同会は、島根経済同友会や松江、出雲両商工会議所に加え、島根県や松江市、島根大学、
マスコミ各社など１７団体で組織。

ｂｊリーグについては、株式会社島根スポーツ振興会が４月、リーグ運営会社に参入申請したが、
実現には、資本金や年間１億５０００万円を見込む活動費の調達が不可欠。
既に、県の公募事業の採択を受け、３年間の助成金支給が決まった他、
企業など４７団体がスポンサーに名乗りを上げ、資金のめどは立ちつつある。
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４７団体のスポンサー、いいですね。
頑張って下さい。

スポーツの若年層対策

■ソース
http://www.sponichi.co.jp/baseball/flash/KFullFlash20090727105.html
■概略
ＮＰＢ主導で魅力アップを！プレーオフ改造が必要だ
日本野球機構（ＮＰＢ）が赤字体質に陥る危機を迎えている。
昨年（９月期決算）は５億８千万円の赤字を計上。今年も２億円超の赤字になりそう。

税務当局が、審判・公式記録について収益事業であるとの新しい考え方を打ち出した。
この結果、審判員・公式記録員の賃金が必要経費扱いされなくなったのが主な要因で、
現状では毎年約３億円の赤字が見込まれる。
ＮＰＢではセ、パ両リーグの会長ポストを廃止し、コミッショナー事務局と合わせた３局統合で
組織スリム化は進めてきた。しかし、この程度では埋め合わせできない程、マイナスは大きい。

状況打開を目指し、各球団から徴収している７１００万円の年会費を大幅に引き上げたい考え。
しかし球団側の抵抗は強い。会議では、負担増の明確な根拠の欠如が指摘され、逆にさらなる
経費圧縮の検討を求められた。

プロ野球は若年層ファンが減少し、各球団のスポンサー確保は厳しい。
ではＮＰＢはこれからどうすべきか。
オーナー会議で、プロ野球は「日本の宝」との共通認識と、魅力ある試合作りを確認。
この意味は大きい。
プロ野球で最も魅力がある試合は、日本シリーズ。これに直結するプレーオフは、その潜在的な
魅力をフル発揮していない。球団のエゴが幅を利かせ、試合方式が変則な為、わずかな収益。

プレーオフはＮＰＢ運営ではなく、これに進出する上位球団の独自運営となっている。
競技方式もセ、パ両リーグとも、対戦する２チームの上位チームが、戦う前から１勝を
与えられるいびつなもの。ファンをウキウキとさせる本拠と敵地の行き来もない。
まず分かりにくい競技方式を全面的に見直すべき。
その上で第１ステージを５戦（３戦先勝）制に、第２ステージを７戦（４戦先勝）制にし、
より多くの試合を組んではどうか。

ＮＰＢがポストシーズンのすべての運営権を一手に握り、多額のスポンサー料と放映権料を得て
大きな収益を確保し、これを各球団に分配する。この構想を現実的な計画としてまとめ上げる
ことが、プロ野球の魅力を飛躍的に高める上で絶対に欠かせない。
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メジャーなプロ野球やJリーグでも、安心していられない厳しい環境。
マイナー競技は、メジャー競技の何倍も創意工夫の必要があります。

若年層ファンの減少・・・これはJリーグに流出しているのか、可処分取得減少で
足が遠のいているのか、詳しいデータは見ていないのですが、
ゴルフ愛好者の平均年齢が４５歳以上＝８０％以上で、若年層開発が必須というのもある。

これから少子化が進み、競技人口もファン人口も観戦者数も減る事がわかっている為、
各競技での若年層対策が必死だが、
今まさしく、コストを掛けてでも、争ってでも若年層獲得策を実行しなければ、
非常に危険な近未来を予測しなければなりません。
各競技の協会・連盟は、危機意識を持って対処してほしいですね。